2019年も残すところ、あと1か月である。
今年の株式市場を振り返ってみると、日経平均株価は年初から4月にかけては前年の10月から12月にかけての世界的な株価急落に見舞われた後の反発もあって、堅調に推移していた。
しかし、5月から本格化した米中関税戦争、6月から始まった香港民主化デモなどの影響を受けて、今夏の株価は不安定な推移となった。9月以降は回復基調にあり、10月は年初来高値を更新する流れとなった。執筆時（11月下旬）においても、日経平均株価の上昇傾向は継続している。大波小波、いろいろあった。
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年末年始のアノマリーで株価はどう動く？（写真は、東京証券取引所）
株式市場にとって「年末年始」は特別な日
ところで、相場の「アノマリー」と呼ばれる、明確な根拠はないがそのような傾向があるとされる、相場の経験則の数々によると、相場は「夏場に軟調になりやすく、冬場は堅調に推移する」ことが多いようだ。
「アノマリー」によれば、5月から10月は株価が下がりやすく、11月から4月は株価が上がりやすいとされる。今年も、概ねそのように推移している。
「アノマリー」によれば、特に年末年始は株価が堅調に推移しやすい、とされるようだ。その通説は「本物」なのか――。データを使って検証することにした。
年末年始は、株式市場にとっても特別な意味を持つ日がある。それは、その年の株式市場の最終営業日を意味する「大納会」と、翌年の最初の株式市場の営業日を意味する「大発会」があるから。いずれの日も、取引所では特別なセレモニーが開催される。
ちなみに、2019年は12月30日（月）が「大納会」、2020年は1月6日（月）が「大発会」に当たる。
では、その特別な日に株式を取引した場合の損益は、どのようになっているのだろうか。まずは、年末の「大納会」の寄り付き（午前9時の取引開始時点の株価）で日経平均株価を買って、大引け（15時の取引終了時点の株価）で売ったと仮定した場合の、損益を計算してみた。
なお、使用したのは1999年から2018年までの、20年間の取引最終日のデータだ。
年末の「大納会」の寄り付きで買い、大引けで売った場合のトレード結果は、上昇した年が9回、下落した年が11回で、総損益はマイナスという結果となった。どうやら、年末はあまり株価が上昇しやすいとはいえないようだ。