株式市場には、アノマリーと呼ばれる現象が存在する。
アノマリーとは、野村證券の用語集の解説によると、「効率的市場仮説では説明のつかない証券価格の変則性。明確な理論や根拠があるわけではないが当たっているかもしれないとされる相場の経験則や事象である場合が多い」としている。たとえば、「1月効果」「5月に売り逃げろ」「曜日効果」「モメンタム効果」「リターン・リバーサル」「低PER効果」「小型株効果」といったものがそれだ。
ところで、季節性のアノマリーのひとつに、「月初の株高」というものがある。「月初の株高」とは、その名のとおり「月の初めは株価が上昇しやすい」という経験則。今回は、この説を、統計的に検証してみた。
総損益は右肩上がりに!
「月初の株高」の検証ルールは、「毎月1日の寄り付き(9時)に日経平均株価を買い、大引け(15時)で売る」というものだ。
なお、今回の検証は簡略化のため、1日が株式市場の休場日で取引できない場合は、その月は売買しないことにとした。
その結果は、以下のようなものとなった。
1999年10月から2019年9月までの総損益の推移を示すグラフは、右肩上がりの推移を表している。
1999年10月から2019年9月までの20年間で、取引は160回あった。そのうち、勝ち取引は93回あり、勝率は58.13%だった。
また、具体的な利益と損失の内訳に目を移すと、利益の合計は1万1035円、損失の合計はマイナス6041円となった。プロフィット・ファクター(PF:総利益額÷総損失額)は1.83%と、良好な数値を示していた。
一般的に、プロフィット・ファクターと呼ばれるこの指標の数値が高いほど、その戦略の利益性が高いとされる。
つまり、検証の結果から、「月初の株高」のアノマリーは、効果があるといえそうなのだ。