今年（2019年）のノーベル化学賞がリチウムイオン電池を開発した吉野彰（あきら）・旭化成名誉フェロー（71）らに贈られることが10月9日発表された。この快挙に日本中のメディアが沸いているが、隣の韓国メディアでは、
「悔しい」
「苦々しい」
「うらやましい」
と、やっかみとも受け取れる反応が起こっている。
折しも、日韓関係悪化のきっかけとなった日本の輸出規制の対象である半導体部品では、化学分野の研究が欠かせない。科学技術の面で日本に大きく後れをとっている現実が示されたからのようだ。韓国紙から読み解くと――。
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リチウムイオン電池はスマートフォンにも必須
ノーベル賞の受賞者数、日本VS韓国「28対1」
多くの韓国紙に目立つのは「28対1」あるいは「24対1」という数字の比較だ。いったいどういうことか――。これまでの日本のノーベル賞受賞者は、今回の吉野彰さんを含めて28人。そのうち化学、物理学、生理学・医学など韓国メディアが注目する科学分野の受賞者は24人だ。これに対して、韓国人の受賞者は2000年にノーベル平和賞を送られた金大中（キム・デジュン）元大統領だけである。
毎年のように日本人の受賞に過剰に反応する傾向は、韓国メディアにみられたが、今回は日韓経済戦争のさなかとあって、韓国政府機関もハンパなく騒いでいた。政府の教育科学技術部（編集部注・日本の文部科学省に相当）傘下の韓国研究財団が、「今年こそ」と有力候補を早々とアピールしていたのだ。
その動きを、朝鮮日報（2019年10月7日付）「韓国研究財団、ノーベル賞に近い韓国人17人を発表したけれど......」が、皮肉っぽくこう伝える。
「ノーベル賞受賞者の選定を控え、韓国研究財団は10月6日、ノーベル賞に近い韓国人科学者17人を発表した。しかし、最近海外の学術情報分析業者が発表した『2019年ノーベル賞受賞候補者』19人に韓国人は1人も含まれていない。韓国科学界でも『今年の受賞は難しいのではないか』との意見が大勢だ」
韓国研究財団は、論文の被引用数などの研究成果に基づき、17人の名前と詳細な研究内容を発表した。しかし、研究財団自身が「資料は韓国人のノーベル科学賞受賞可能性を占うものではない」と説明するありさまで、何のために発表したのか不可解だった。朝鮮日報記者はこう批判した。
「現実を冷静に見れば、受賞可能性が低いためだ。歴代のノーベル賞受賞者は本格研究を開始してから受賞まで平均で31.4年を要した。20～30年前からの研究実績を認められた格好だ。言い換えると、1990～2000年代の韓国の科学水準が評価対象となるが、残念なことに韓国が当時、基礎科学分野でよちよち歩きの水準だったことは厳然たる事実だ」