ビットコイン（BTC）は再び上昇気流に乗ったのか――。1BTC=102万円付近で推移していたが、米国の対中追加関税とWTO（世界貿易機関）提訴、香港デモの過激化などでリスクオフの地合いが強まったことで、逃避資金がBTCに集まった。BTCは112万円付近まで急上昇。その後、世界経済の緊張が和らぐと、株式市場で買い戻しが優勢となり、BTCの上昇は一服した。アルトコインからの、BTCシフトも継続している。
早稲田大学のTKHは、中国政府の動きに注目しつつ、今週は様子見。トップの明治大学のホフマンは動かず。その明大を追う、慶応義塾大学の馬医金満はリップルの買い増しを考えるがここは静観。國學院大學の億トレーダーは冴えない。
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猛追する慶大！
月ベースでは高値水準が下がっている（早稲田大）
9月6日（金）
今週の仮想通貨相場は、ビットコイン（BTC）が上昇相場にあり、価格を1週間でおよそ10％上げたが、月ベースで見ると高値水準を徐々に下げてきており、警戒が必要な状態にある。
前日の5日に、目下の抵抗ラインの1BTC＝110万円レベルを割り込みかけたものの、その後反発して一時1BTC＝115万円近くに迫り、その後価格は安定して推移している。
近頃、この価格帯で頻繁にチャートが反応するのはビットコインマイナーたちの採算性が深くかかわっているようだ。「1BTC＝110万円＝1万ドル」のラインは現マイナーの損益分岐点とされており、そのことが強く意識された結果としてチャートに変化が表れているようだ。とはいえ、マイニングコストも変動的なため、一過性の指標としてみるにとどめておくべきだろう。
今週のニュースで特に注目を浴びたのは、中国政府が自国で独自の仮想通貨の発行を計画していることだろう。中国は過去にフェイスブック、ツイッター、LINEなどのSNSの排除を国家主導で行い、類似の国産アプリの開発を推し進めてきたこともあり、今回も自国仮想通貨経済圏の創出を目論んでいると考えられる。
ただ、仮に中国政府発行のデジタル通貨が普及した場合、一気に13億人もの人々の関心が仮想通貨に向くことになり、投資家は短期間の値上がりを見込めるかもしれない。
今週はトレードなし。総資産は1万1814円だ。
保有する通貨 BTC、XRP
前週からの損益 プラス391円
9月6日現在 1万1814円
今週も取引は控えました（明治大）
保有する通貨 BTC
前週からの損益 プラス・マイナスゼロ
9月6日現在 2万3130円