リーマン・ショックから11年 不安は米国株
三井物産の業績は、今期（2020年3月期）末に過去最高益を狙うほど、絶好調｡それなのに、株価は今年に入っての半年間1600円～1800円のレンジでの動きになっている｡
2020年3月期のPER（株価収益率＝業績面からみた株価の割安度を測る指標）が6.2倍（業種平均6.1倍）、PBR（株価純資産倍率＝純資産からみた株価の割安度を測る指標）が0.66倍(業種平均0.79倍)と、決して割高とはいえない状況を示している｡
また、配当利回り4.97%は2019年5月現在の東証1部上場銘柄の平均利回り2.19%、加重平均利回りの2.38%のほぼ2倍強と大きく上回っている｡
問題は、史上最高値を更新する米ニューヨーク市場の動向｡リーマン・ショック以来、9月15日で11年が経過｡その間に調整らしい調整がなく、一本調子で上昇してきた米国株だが、いつ調整があってもおかしくない状況にある｡
2019年7月10日付の日本経済新聞に、｢株、過熱サインが点灯｣の見出しを見つけた｡｢山高ければ谷深し｣のことわざにあるように、難しい判断の問われている状況にあることは間違いない｡
今回の取得目標価格は、平均取得単価の1461円を基本に、1400円～1500円あたりを考えている｡このあたりまで下げてくれると、うれしいのだが......｡
2019年9月6日現在 保有100株 (平均取得単価1461円00銭)
年初来高値 2019/7/2 1830円00銭
年初来安値 2019/8/26 1595円50銭
直近 終値 2019/9/6 1719円00銭