ドル円相場は方向感が定まらない。米国の6月の雇用統計の結果を好感した流れから、2019年7月8日に1ドル＝108円台後半。翌9～10日には109円台近辺まで上昇したものの、米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の議会証言や米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨で強い利下げの意向を示したことが伝わると、米国金利が低下。ドル円相場も1ドル＝108円台前半まで急落。11日には、中東の地政学リスクが意識されて一時107.86円まで値を下げた。
そうしたなか、早稲田大学はドル円相場をにらみながらも様子見。明治大学の猛追に焦りを感じたのか、國學院大学も「理想のトレード」を探して思い悩む。明治大学と慶應義塾大学、一橋大学は試験期間中のため、取引を控えた。
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試験に追われて取引はおあずけ……
1ドル=108円を割り込む相場に「慎重」（早稲田大）
今週初めは一段とドルの買いが進みドル高が進んだ為替相場だったが、そこから勢いを失い、結局現時点では前週末より少し高い水準の1ドル＝108円25銭前後で推移している。
7月9日（火）にドル円は1ドル＝109円近くまでつけた。これは5月以来の高値であり、きのう、あまりドル円市場にめぼしい材料がない中での、この上昇勢いは前週末に米国で発表された雇用統計の数字が市場予想を大幅に上回ったことが尾を引いているのに加えて市場予想として10日の米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長がタカ派姿勢に転じることを警戒しての対円ドル買いが進んだ結果が1ドル＝109円レベルのドル高の原因と考える。
ただ、10日のパウエル議長の発言は、市場の予測を真逆でいくようなことを含ませる発言が目立った。具体的な発言を例にとると、現在、世界各地で米国による貿易摩擦が起きていることを鑑みて、これ以上世界経済を減速させないためのFRBとして必要な処置をとっていくという旨の発言をしたことや、米国の良好な雇用統計をうけてFRBの姿勢転換はあるかという質問に対しても特に方針の変更はないと発言したことからドルの利下げ不安が市場プレイヤーの間に広がったようだ。もちろん推測の域はでないがこの発言により1ドル＝108円を割り込むまでに至った。
今週はトレードしておらず、総資産も変わらずだ。
前週からの損益 プラス・マイナスゼロ
7月12日現在 8282円
試験のため、取引を見合せました（明治大）
前週からの損益 プラス・マイナスゼロ
7月12日現在 2万79円