ドル円相場は週末にかけてドルが売られた。週明けの2019年5月27日に1ドル＝109円台半ばで底堅い動きをみせたものの、29日は米中貿易摩擦の長期化懸念から、109円台前半まで下落。その後、米国金利が上向きに動くと109円台後半まで上昇したが、31日にトランプ米大統領のメキシコへの関税強化の方針が伝わると、1ドル=108円前半を付けた。
今週はトランプ米大統領が訪日。その発言が注目されたが、早稲田大学は就職活動で多忙で取引できず。一方、明治大学は積極的な取引で利益を積み増し、いよいよ2万円に迫った。慶応義塾大学もチャートを見ながら、こまめな取引で大幅プラス。「上がるか下がるか、わかりづらい」相場に、一橋大学は「怖くて入れない」と、トランプ相場にうんざり。明治大が一橋大を抜いて2位に浮上した。國學院大学は体調を崩して今週は取引を見合わせた。
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明治大学の勢いがスゴイ！
トランプ米大統領の「関税圧力」、効果は甚だ疑問（早稲田大）
5月31日（金）
前週のドル円相場は週半ばまでドル攻勢の相場が続いていたが、その後に急落。円高相場へと転換していった。
今週の注目イベントは、何と言ってもトランプ米大統領の訪日だ。対中貿易交渉、もしくは対日貿易赤字について、なにかしら強く言及するようなことがあれば、ドル円相場はすぐさま反応すると考えていた。
ただ、就職活動で忙しく、なかなかそういった要人の発言をリアルタイムで追うのは難しいと考えて今週も取引を見送った。
そうしたなか、予想に反して前週に比べてドル円相場は大きな動きを見せてなかったが、週後半に差しかかったところで、雲行きが変わった。今回も毎度のようにトランプ米大統領のツイッターが発端。けさ、6月10日をもってメキシコからアメリカに輸入されているすべての商品に対して一律5％の関税を課すと表明し、そのうえメキシコからの不法移民問題が解決するまで関税をさらに引き上げていくと述べた。
これを受けて、緩やかな上昇に転じていたドル円相場は急降下。現在15時時点では、1ドル＝109円を割り込み108.93円にある。トランプの諸外国に対する関税圧力をかける様はなりふりかまわないように見えるが、果たしてそれが米国経済自体に利するかどうか、甚だ疑問である。
前週からの損益 プラス・マイナスゼロ
5月31日現在 8282円