「カウンセリングを受けると職場にばれる」
また、年齢別で比較すると、25～54歳（22.2％～25.0％）が、24歳以下や55歳以上より高いという結果が出た。これはやはり、働き盛りの中堅層にストレスが高いということだろうか。
「この年代は、仕事の量や負担以外に対人関係、職場環境、働きがいにストレスを感じているようです。既婚者は未婚者よりストレスを感じていない傾向がありました。しかし、子どもがいる人は、ややストレスが高い傾向があるので、『働き盛りで、家族など背負うものが大きい』ことはストレス増大の一つの要因となっているものと考えられます」
職場でのストレスチェックの結果（ニッセイ基礎研究所「2018年度 被用者の働き方と健康調査」より）
今回の調査で浮かび上がった問題点は、「高ストレスと評価され、専門家等との面談を勧められた」人がその後、どういう行動をとったか。そこのところを聞いたところ、実際に「専門医との面談やカウンセリングを受けた」人が33.7％しかいなかったことだ。「何も行なわなかった」人がもっとも多く、全体の61.6％を占めた。また、「家族や友人に相談した」人が5.8％いた。つまり、放ったらかしの人が6割以上もいたわけだ。
この「何も行なわなかった」人も、女性（64.8％）のほうが男性（59.3％）より多い。一般的に女性のほうが男性より健康意識は高いといわれ、心配になって専門医を受診しそうなものだから、理解に苦しむ調査結果だ。どういうわけだろうか。村松さんが説明する。
「高ストレスといっても、女性の方は、実際には比較的軽症の人が多いようです。一般的に女性の方が有訴率（不調を訴える割合）が高いからです。だから、『それほど深刻だとは思わなかった』などと、何も行動をとらない人が多くなったのでしょう。また、女性は健康のための行動は積極的ですが、健康診断などの受診率は男性に比べると低い傾向がありますから、受診はあまり好まないのかもしれません」
こうした「何も行動をとらなかった」人たちに、その最大の理由を聞くと、「それほど深刻ではないと思った」（30.2％）、「時間がなかった」（23.9％）、「どう対処していいかわからなかった」（15.7％）という答えが多かった。しかし、村松さんが注目したのは、自由回答。その声を聞くと、「どうせ何も変わらない」「職場にばれてしまう」「ばれると不利益をこうむる」といったストレスチェックそのものに対する反発が多かったことだ。