経営体力のある大手と苦戦する中小とに二極化
こうしたケースに共通するのは、収益の源泉である商材の確保が難しくなっていることだ。リアル店舗を持つリサイクルショップでは、商品をより高く買い取り、より多くの品揃え＝在庫を抱えることができる、経営体力に余力のある大手と、生き残りに苦戦する中小の二極化が進むことも想定される。
たとえば、大手のゲオホールディングスでは、他社の余剰在庫を取り扱う新業態店の展開を始めた。新品に近い未使用品を定価の2～8割引で販売するのだ。また、モバイル知識に詳しい専門スタッフを育成、中古スマホ市場にも進出、衣料・服飾から家具、家電などリユース品の総合ショップを開設するなど差別化をアピールしている。
全国に180店舗以上を展開する「トレジャーファクトリー」は、大型品を引き取る出張買い取りや、WEB経由の買い取りに力を注ぐ。また、日本各地の引越会社と手を組み、「引越＋買い取り＋処分」をまとめて提供する、これまでにない仕組みの引越サービスを始めた。
帝国データバンクでは、
「スマホアプリの登場は、リサイクルショップの競合相手になる半面、リユース品の流通経路を多様化し、市場の活性化にも貢献している。そのため、ショップ側は、豊富な知識を背景としたきめ細かな対人接客サービスや、ショップとしての信頼性・安全性など、ネットに負けない『リアル店舗ならでは』の特徴を生かし、いかにして顧客の心をつかみ、リユース市場でシェアを伸ばすかが問われている」
としている。