近年、「リサイクル」や「エコ」「シェア」といった環境に配慮する意識が高まっているが、リサイクルビジネスの先駆けとなった「リサイクルショップ」の倒産が急増していることが、帝国データバンクの調査でわかった。2019年5月20日に発表した。
メルカリやラクマ、ヤフオク！ ブクマ、オタマートなどフリマアプリの台頭に押されてのことだが、ネット上では「安く買いたたき過ぎ！」「客をバカにしてきたツケだ」と厳しい指摘が相次いでいる。リサイクルショップは歴史的な役割を終えたのか、生き残りの道はないのか――。
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「高価買取・激安販売」を客は求めているが…
「高級キッズ古着」や「元祖ブランド質屋」も...
帝国データバンクの調査によると、中古家電や日用品などを買取・販売するリサイクルショップの倒産は、2018年度は30件発生した。前年度15件の2倍となり、調査を始めた2000年の2件に比べると15倍になる＝図表参照。手軽さが売りのフリマアプリに利用者を奪われ、劣勢に立たされたようだ。
リサイクルショップの倒産動向（帝国データバンク調べ）
2018年度のリサイクルショップの倒産で、最も話題になったのは「AKIRA」（東京都）だ。同社は、2005年に設立、子供服に特化したリサイクルショップ「ECO＆KIDS AKIRA」の店舗名で事業を展開、イオンやイトーヨーカドーなど総合スーパーやショッピングモールにテナント出店した。
子ども服メーカー「ブーフーウー」を子会社化し、ブランド子ども服の販売も行なった。近年、晩婚化と少子化が進むなか、一人の子どもに高価な有名ブランド服を買う親が増えている。しかし、すぐにサイズが合わなくなるため、「着られなくなった服を売りたい」というニーズがあった。ブランド服では捨て難い意識が強く、商品が良好な状態で保存されていることが多い。そうした良質な商材を確保したため、「よい状態のブランド服が安く手に入る」というコストパフォーマンスが受け入れられ、最盛期には全国で74店舗を展開するほど成長を遂げていた。
しかし、個人同士が手軽に売買できるフリマアプリが急速に台頭。商材と顧客を両方とも奪われて経営が悪化し、2018年10月に破産した。負債総額は約10億1000万円だった。
2019年度に入っても、ルイ・ヴィトンやエルメス、シャネルなどの高級ブランド品を専門に扱い、「元祖ブランド質屋」といわれた「ル・デポ」（東京都）が事業継続を断念している。