さまざまな業界から深刻な人手不足による悲鳴があがっている一方で、大手企業などで「社内失業者」を抱えていることが、人材サービスのエン・ジャパンが行った調査でわかった。
従業員数が多いほど、「社内失業者」比率が高く、業種別ではメーカーに多いという。
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社内失業しないためにはさまざまなスキルが求められる
大手企業、メーカーで多い
「社内失業者」とは、正社員として企業に雇用されていながら、雇用契約に見合った仕事を任されていない従業員をいう。
エン・ジャパンの調査によると、「社内失業」状態の社員の存在について、「いる」と答えたのは6％。「いる可能性がある」と回答したのは17％で、社内失業者やその予備軍がいる企業は合わせて23％だった。
従業員数が多いほど、社内失業者を抱える率が高く、「いる」「いる可能性がある」の回答を寄せたのは、1000人以上の企業で41％、300～999人で37％、100～299人では24％だった。
従業員が多い企業では、他をカバーできる人材も多いと考えられ、仕事が回ってこない社員が目立つことが考えられる。
現在、社内失業状態の社員はいますか？（業種別）
（図表1）現在、社内失業状態の社員はいますか？（業種別）
業種別でみると、「いる」「いる可能性がある」を合わせた回答が多かったのは、メーカーの28％。流通・小売関連が25％、サービス関連は24％、広告・出版・マスコミ関連23％、IT・情報処理・インターネット関連が23％だった＝図1参照。
また、「いる」「いる可能性がある」と回答した企業に、該当社員の職種別(複数回答)を聞いたところ、経営企画や広報、人事、事務などを担当する「企画・事務職」が圧倒的に目立った。
これらの管理部門では各企業ともシステム導入やアウトソーシングを進めていることが影響しているとみられる。以下は、営業、MR、人材コーディネーターなどの「営業職」(31％)、IT・ウェブ・ゲーム・通信などの「技術系」(14％)が続いた＝図2参照。
（図表2）該当社員の職種を教えてください（複数回答可）