社会人3年目に、転職を考える人は少なくない。
政府は残業時間の是正や休暇取得の推進など、ワークライフバランスの向上を目指す「働き方改革」を提案。多くの企業が職場改善に取り組んでいるものの、結果として「3年目の壁」が大きく立ちはだかっていることが、東京未来大学の「仕事のモチベーション」に関する調査でわかった。
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入社当時は元気がよかったけど……
仕事への「やりがい」45.3％
仕事に慣れてきた入社3年目のころに転職していく社員の存在は、会社にとってイタい。 厚生労働省が2018年10月23日に発表したデータによると、大卒者の就職後3年以内の離職率は31.8%で、10人中3人が転職などのために離職。そこで若手社員の仕事に対するモチベーションの変化について、東京未来大学が転職経験のない社会人3年目の男女300人を対象に、初めて調査した（2018年12月13日発表）。
図1：あなたの会社で働き方改革は推進されていると感じますか？ (n=300)
それによると、実際に自分が勤める会社で「働き方改革」を実感できているか、の問いに「はい」と答えたのは33,7％。約7割が「実感していない、わからない」と答え、若手社員にまで浸透していない様子がうかがえる結果となった＝図1参照。
具体的な社内の取り組みについて、最も多かったのは休暇取得などの「ワークライフバランスの向上」が47.4%。次いで「長時間労働の是正」の41.7%だった＝図2参照。
図2：あなたの会社では具体的にどのような施策に取り組んでいますか？ (n=300、複数回答可)
「仕事のモチベーションがどのような状況だと上がるか」との問いには、「給与が上がる」（61.0％）と「休暇が取得できている」（60.0％）が、6割を占めた。次いで「社内の人間関係がよい」が55.3％、「十分な睡眠時間が確保されている」46.7％、「週末の楽しみがある」が45.3％。仕事への「やりがいを感じている」は45.3％だった。
仕事のやりがいを追求するより、?活していくため、プライベートを充実させるために働いているという現実的な姿がうかがえる。
角山剛学長は、「一般的に若いうちは給与や仕事に対する不満はあるもので、仕事をするモチベーションが外的な刺激の休暇や給与にあるというのも決して悪いことではない」とし、ワークライフバランスの向上は、仕事を続ける意欲に好影響が期待できるそうだ。