株式市場の乱高下の影響が仮想通貨市場にも及んでいる。2018年10月29日には米国株の続落を受け、投資家がリスク回避のためにより安全な資産に資金移動する（リスクオフ）動きが強まった。
また、マネックスグループの仮想通貨取引所Coincheckが利用規約を改正してサービスの再開を発表。期待が高まる一方で、仮想通貨の取引量が減っている中での再開で、失望売りが膨らみ価格を下げた。その後、株式市場の回復で買い戻しが入った。BTC（ビットコイン）は小幅落。
そうしたなか、「カソツー大学対抗戦」は慶応大学の馬医金満がXRP（リップル）でウハウハに。早稲田大学のTKHもBCH(ビットコインキャッシュ)で、明治大学のホフマンはETH（イーサリアム）の上昇で含み益を得るが、「まだ上がる」とにらんで保有を続ける。出遅れた國學院大學の億トレーダーの巻き返しに期待したい。
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早稲田大が走り始めた
BCHから目が離せない（早稲田大）
10月31日（水）
週初め、前週からの横バイのトレンドが継続するようなかたちで仮想通貨市場は動いた。BTC（ビットコイン）は徐々にレンジ幅を狭めながら、7万16000円付近に向けて収束していき、10月29日19時頃から大幅な下落をみせ、その日のうちに70万円まで急落した。その後はゆっくりと持ち直していき、現在はほぼ下落前の水準に近い71万5500円付近で推移している。
取引は見送った。
11月2日（金）
ふだんBTCと連動するような動きを見せるBCH（ビットコインキャッシュ）だが、きょうに限って言えば、少し奇妙なチャートを形成している。
10月29日の仮想通貨の市場全体の下落から、BTCと他のアルト通貨が軒並みほぼ横バイの動きを続けているなか、BCHのみがこの日、前日比、日本円ベースで約７％もの成長を見せている。
この唐突なBCHの急上昇は、11月15日に起こると予想されているBCHのハードフォーク（新たなルールを適用するときに、旧ルールの互換性がなくなること）を取引高世界1位と2位の仮想通貨取引所、BINANCE（中国、本拠はマルタ）とOKEｘ（香港）がハードフォークをサポートして、分裂したコインを付与すると発表していることに起因しているのかもしれない。
ハードフォーク前は往々にして通貨の価値は上がり、その直後急落するのが定説である。しかし、何度もそのようなことが繰り返されてきたため、投資家は当然その定番シナリオを視野に入れてポジションを決定するだろう。
現在、運よく前週からの0.05BCC（すみません、ここ、よくわかりません）をキープし続けていたため、この波に乗ることはできた。
しかし、ハードフォーク前後には不確定要素が多すぎるため、中長期保有路線をいったん中止し、5万900円で売却した。
現在の保有資産は日本円のみで1万123円である。
保有する仮想通貨 なし
前週からの損益 プラス101円
11月2日現在 1万123円