最近は働き方改革が確実の進んでいると感じる場面に遭遇することが増えてきました。
これまで「不夜城」と呼ばれていた会社の電気が20時以降にすべて消えてしまった。あるいは21時以降のパソコン作業ができないように自動的にシャットダウンしてしまう仕組みが導入された。本来の狙いは生産性の向上ですが、その前段階の取り組みともいえる残業の削減に企業は果敢に挑んでいるように見えます。
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背伸びしない人脈づくりが大事です！
残業時間が減って収入も減った
残業を減らす取り組みは社員にとって、どのような存在なのか――。強制的な残業に対してストレスを感じる人は多く、そうした人にとっては気分的にラクな状態になったことでしょう。
女性は顕著で、残業が多いと肌の調子が悪くなるとする人が7割以上になっているとのこと。ビジネスパーソン全体では人間関係、お金に次ぐストレス要因になっています。
こうしたストレスは残業が減って大分解消されていることでしょう。ただ、残業ができないことでランチの時間を手短に済ますしかない、業務負荷が増えたなどマイナスの要因も数多く生まれているようです。
なかでも、大きなマイナス要因は収入の減少。NTTデータ経営研究所と「NTTコムリサーチ」が2018年6月に実施した調査で、働き方改革によるマイナスの変化（複数回答）を聞いたところ、「収入が減少している」との回答が22.9%ありました。半面、43.2％が「マイナスの変化はない」と回答しています。
残業が減って、ストレスは解消されたかもしれませんが実入りが減って悩ましさを感じる状況になったようです。
さて、残業が減るということは帰社時刻が早まります。つまり、自分で自由につかえる時間が増えたのですが、収入が減って「どうしよう」と困ってしまう状態になるかもしれません。早めに帰宅しても、漫然と時間を過ごすだけになりがちの人もたくさんいることでしょう。
