子どもたちには待ちに待った夏休み！ さあ、どこへ行こうかというわけで、帝国データバンクは2018年7月23日、全国の遊園地・水族館・テーマパーク165社の経営状況調査（2017年度）を発表した。
-
子どもが大好きなジェットコースター
TDRとUSJの2社で全体の7割を独占
調査によると、収入高ナンバーワンは東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの4065億1300万円（前年比2.6％増）で、全165社の収入高総額の47.8％を占めた。2位のユニバーサル・スタジオ・ジャパンを運営するユー・エス・ジェイ（USJ）の1658億3800万円（前年から横バイ）と合わせると、両社で全体の7割の67.8％を占めるという、圧倒的な2トップを維持した。
2017年の165社の収入高合計は前年比1.4％増の約8507億8500万円と微増にとどまった。増収企業は53社で全体の32.1％しかなく、7割が減収と、全体的に伸び悩んでいる。
165社のうち、2期連続で損益が判明した106社を見ると、2017年の黒字企業は78社で全体の7割超の73.％で、前年から8社減少した。一方で2期連続の赤字企業は12社（11.3％）と、前年から8社増えている。
2017年の訪日外国人観光客は2869万人となり、最多だった前年を19.3％も上回った。これに対して2017年の遊園地・テーマパークの入場者数は7803万人と前年比のわずか0.6％増だから、外国人観光客の増加率の30分の１だ。帝国データバンクでは、「このように外国人観光客を取り込めていないことが、テーマパーク・遊園地業界の不振につながっている。旅行会社や交通機関など他業種と連携して、外国人に魅力的なパッケージプランを提供すれば、もっと伸びる可能性がある」と指摘する。