働き方改革で「勤務時間が足りない」と悩む声をよく聞きます。
景気は回復して仕事が増えているのに、人材採用がなかなか上手くいかないからです。求人倍率は中途採用で2倍に迫る状況。アルバイト・パートも同様。さらに中小企業に限定すれば、求人倍率は2ケタに迫っているくらい、会社としては採用したくても応募がこない状況にあります。
そのような状況で、会社は政府の要望でもある残業時間の削減に取り組んでいます。おそらく、ここまで残業を減らす意欲が高まった状況は過去になかったかもしれません。
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協力者をつくる！
社員の「仕事密度」は高まるばかり
独立行政法人・労働政策研修機構の調査によると、週当たりの労働時間の長さは平均39.2時間で、ほぼ法定時間に近づいてきました。そうなれば、どうなるか？ 短い勤務時間で増加する仕事を、増えない人員でまかなうことになりますから、社員の仕事の密度が高くするしかありません。
当然ながら、AI(人工知能）やRPI（小さなコンピュータの「Raspberry Pi＝ラズベリーパイ」）の活用で効率化を図りにいく会社も出つつあります。中長期的にはその効率化を期待しつつ、自分の居場所を探さなければいけないのは明らか。ただし、短期的には働き方改革で社員の負担が増えている職場が大半。
「社員は働き方改革で潰されるかもしれない」
と危機感を叫ぶ人がいるくらいです。
この危機感を会社も解決したいと感じていますが、
「採用が上手くいかないから、職場に負担をかけていることは自覚している。ところが、対策が見当たらない」
のです。
会社も何とかしたいものの手立てが見当たらない。そうだとすれば、負担感に苛まれてつぶれてしまわないように、社員が個々に対策を講じる必要があるのではないでしょうか？
