地震や噴火などの大規模な自然災害への備えとして、日持ちする米飯や乾パンやクラッカーなどの「防災食」市場は、2016年に前年比36.0％増の189億円になったことがわかった。総合マーケティングビジネスの富士経済が2018年3月1日に発表した。
2016年は備蓄計画拡大による備蓄需要の増加に加えて、賞味期限切れによる買い替え需要が高まった。
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「水」も大事な備蓄品
備蓄需要の増加、賞味期限による買い替えで
富士経済によると、防災食市場はこれまで1995年の阪神・淡路大震災をきっかけとした自治体などによる防災計画の強化や2007年の消防法改正などによって、「災害時の備え」として市場を拡大。とくに11年3月の東日本大震災後の12年には危機感が高まり、前年と比べて17.2％増え、150億円に達した。
その後も国や自治体、企業では備蓄計画の拡大を続けており、2016年は備蓄需要に加えて、賞味期限切れによる買い替え需要、また防災食品メーカーなどによる新型インフルエンザや食中毒対策などに向けた備蓄提案を受けて市場が成長。東日本大震災が発生した11年と比べて5割近く拡大した。
2021年には、備蓄率のさらなる高まりと次の買い替え時期に当たることなどから、16年を上回る需要が期待され、195億円市場を予測している。
2017年（見込み）の業務用と家庭用の備蓄の割合はそれぞれ81％、19％。国や自治体、企業の備蓄計画の拡大に伴い、業務用の割合が増加傾向にある。
また、食品分類別の割合は、米飯類が39％で最多。次いで、パン・乾パンが18％、保存水が16％、クラッカー・ビスケット類が12％。かつては備蓄食といえば「乾パン」だったが、阪神・淡路大震災以降はアルファ化米、16年4月の熊本地震以降はパンや菓子類への需要が高まっている。災害時こそ、おいしいものや温かいもの、日常の食事に近いものが求められており、防災食のメニューの幅はますます広がるとみられる。