成果主義の外資系は、時短ママを優遇しない？
制度の不十分さについて、40代（1児のママ・会社員）のCさんはこう語る。
「私の会社では、時短で仕事量を減らしてもらい申し訳ないと思っている側と、仕事を多く振られて残業が多い側の間で、お互いに不満が募っています。営業職では、時短組はメイン担当から外され、モチベーションが上がらず、事務職に移る人も多い。中には嫌みを言われたあげく、仕事も暇なので、残業の多い人を手伝おうとしても、『やらなくていい』と言われ、派遣になることを進められた人もいます。パワハラですね」
一方、制度を充実させ、せっかく産休・育休を取らせたのに復帰してこない女性が多いと嘆く女性管理職もいる。50代（2児のママ・団体職員管理職）のDさんが語る。
「最近は制度が充実し、3歳になるまで育休が取れます。育児に専念できるのはいいけど、3年も休んでいると、休業中に次の子を妊娠したり、復帰した途端に妊娠したりして、復帰を待っている同僚をがっかりさせることもあります。うちの職場では、育休ママを孤立させないように、先輩ママとの交流の場を設けたりして気を遣っています。それでも、復帰しないまま辞めてしまう人が多い。そこまでしても辞められると、何のための産休・育休や同僚のサポートなのかと、力が抜けます」
ところで、外資系の会社ではこういった「産休トラブル」はほとんどないという。30代（2児のママ・外資系金融）のEさんはこう説明する。
「ここにある口コミみたいな問題は、うちの会社には正直ありません。外資だから成果主義の面が強いので、ある意味とてもフェアです。時短ママさんでも成果を出さない人は排除されているし、昇給もしませんから」
働くママさんには厳しいが、いっそスッキリしているとも言えそうだ。