「ジャパンディスプレイ（JDI）」と聞いて、イヤな顔をする個人投資家は少なくないはずだ。JDIは2014年3月に東証一部に新規上場。1株900円の公募価格に対して初値が769円｡その後も業績の下方修正を繰り返し、株価は一度も公募価格を上回ることなく低空飛行を続けている｡資金繰りに窮した2016年8月には138円の上場来安値を付けていた｡
そんなJDI株を、「買ってみたら」などと戯れ言を叩こうものなら、罵倒されるかもしれないが、あえて言いたい。そろそろ、「買い」ではないか、と。
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スマートフォンに、JDIの新型液晶パネルが採用されるかも？
液晶パネル戦争の「負け組」
JDIは、スマートフォンやタブレット端末のほか、車載用機器、医療機器、デジタルカメラなどに搭載される、中小型のディスプレイパネルを開発、製造する｡ソニーモバイルディスプレイと、東芝モバイルディスプレイ、日立ディスプレイズの3社が統合して2012年4月に事業を開始した｡
そういうと、まるで日本の液晶技術の粋を集めたかのような会社だが、韓国のサムスン電子やLGディスプレイ、いまやシャープを傘下にもつ鴻海（ホンハイ）精密工業などとの低価格競争を繰り広げたあげく、あえなく「敗退」。液晶パネル戦争の、いわば負け組だ。
そんなJDIについて、2017年4月23日付の日経ビジネスONLINEの｢ニュースを斬る｣には、｢JDI、液晶から有機ELへのシフトに『待った』｣の見出しで記事が掲載されていた｡
パネル業界の関係者の話として、｢唯一の有機ELサプライヤーである韓国のサムスンディスプレーが、『売り手市場のため、有機ELパネルの価格を引き上げている』と言う｡当初『上位モデルは今後すべて有機ELにしていきたい』としていたOPPO（中国の電機メーカー）にとって、この値上がりは大きな打撃｡これにより、JDIの高精細液晶パネルの調達数を増やしているとみられる｣としている｡
この声に、JDI関係者が｢液晶にもう一度注目してもらう契機と捉えている｣と証言した、とあった｡なるほど、風向きが変わったのかもしれない。
JDIが独自に開発した｢フルアクティブ｣と呼ばれる新型の液晶パネルの存在もある｡液晶パネルのサプライチェーンメーカーと共同で開発したフルアクティブディスプレーは、狭額縁の4辺フリーパネルで、全面をスクリーン加工できるのが特徴という｡
これにより、液晶パネルを2枚つなげても折り畳みの中間線が見えにくく、見開き型の大画面スマホをつくることも可能になるそうだ｡