2020年の東京オリンピック・パラリンピックを3年後に控えたTOKYOの街が、ビルの建設ラッシュやインフラ整備に沸いている｡
街を歩いて工事現場を見かけるたびに、進化するTOKYOのスゴさとともに「やっぱり、まだまだ建設・不動産株がいいかもしれないな」と思うのだ。
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2020年に向けて、TOKYOはまだまだ変わる！
チャンス到来、単元株式数を100株に変更
2017年版の会社四季報業界地図で、不動産業界の現状によると、｢不動産デベロッパービジネスは幅広いが主力は東京のオフィスビル賃貸｡近年は好調な企業業績を背景にテナントのオフィス拡張が進み、賃料上昇が続いてきた｣と記している｡
そのうえで、三井不動産については「（不動産各社は）大型再開発プロジェクトを控えており、現在は仕込みの真っただ中でもある｡三井不動産は本拠地の東京・日本橋や八重洲、日比谷で地域一体開発を進めている ｣と、後押ししている｡
東京・日本橋～三越前界隈は、「三井村」だ。丸の内周辺が「三菱村」であるように、いつの時代もこの両者が首都・東京の玄関口を造り上げてきたことは、街を歩けばわかる。おしゃれなビジネス街の三菱村を「静」とすれば、にぎやかな商業の、「動」の街が三井村の特色かもしれない。このコントラストがまた東京の魅力。そんな街がまだまだ発展していくというのだ。
加えて、2017年2月11日付の日本経済新聞は、｢三井不、最高益に 4～12月最終1080億円 オフィス空き室率改善｣と伝えていた｡記事には、17年3月期は売上高が前期比12%増の1250億円と従来の見通しを据え置いた、とあった｡数字の裏付けもある。
その一方で、今のところ、世界の先進国はなお超低金利政策を敷いている｡時期は確定できないが、今後インフレになることは間違えないはず｡ちょうど今、来るべきインフレに対応できるように、含み資産株（不動産・銀行など)のウエイトを厚めにしている。
さらに背中を押したのが、単元株式数の変更だ。2017年2月10日、流動性確保と株主の多様化を狙いに、単元株式数を1000株から100株に変更すると発表｡4月1日から売買単位がこれまでの1000株から100株になった｡
個人投資家にとって、これまで1000株で250万円近くしていた三井不動産株が、100株で25万円から売買できるようになったのだ｡これは「買いたい」と思っている個人投資家にとっては、まさに願ったり叶ったりである。
チャンス到来。タイミングを見計らって、買い増そうと決めた。