採用実績ある「大学名」の変遷 「振れ幅」でこういう変化が

   2016年8月22日付の当コラム記事については、例によって賛否両論のコメントをいただきました。大学名差別というもの、往々にして感情論や個別事例に引きずられることがあります。よくあるのが、中堅クラスの大学の採用実績。

「ほら、あるじゃないか。だから大学名差別など過去の遺物だ」
「どうせ、コネ採用。あるいは、体育会系でものすごく優秀な学生に違いない」

   などなど。前者は、採用実績があるから大学名差別がない、というのは飛躍しすぎです。後者は当て推量にすぎません。

   今回は、公開されたデータに基づき、企業が採用した大学名の変遷を検証します。

• 
  売り手市場のときもあれば凍りつくような氷河期も

食品会社と鉄鋼商社を例に

   『就職四季報』は東洋経済新報社による企業データ集です。1981年から刊行され、分冊化などの変化をしつつ、現在もなお続いています。この『就職四季報』に採用者数や採用実績校が収録されています。

   どこまで回答するか（あるいは無回答とするか）は企業次第。残念ながら、公的機関ではないということで、無回答で済ませる企業も一定数あります。とはいえ、各企業が回答した採用実績校の変化をたどると、前回ご紹介した「卒業年次による学歴フィルターの振れ幅」が見えてきます。

   今回、私が選択の基準としたのは「採用者数が多い（就職氷河期でも30人前後）」「工学部系採用が少ない」の2点。採用者数が少なすぎると、『就職四季報』での扱いも小さくなってしまい、比較ができません。また、工学部系採用が多いメーカーだと、文系出身の総合職・一般職が相対的に少なくなり、こちらも比較が難しくなります。

   あれこれ検討して、取り上げたのは阪和興業とカゴメの2社。阪和興業は鉄鋼の専門商社、カゴメはトマトケチャップなどを中心とした食品メーカーです。消費者に馴染みのあるカゴメに比べて、阪和興業の一般的な知名度は低いと言わざるを得ませんが、鉄鋼業界では知らない人がいない、大きな商社です。

   この2社は、学生が売り手市場のときはもちろんのこと、就職氷河期でもきちんとデータを公表しています。それらを、両社が採用において大学名差別をしていないという前提で、客観的なデータとして取り扱います。前回にも書きましたが、世に言われている大学名差別というものは、学生側の要因や結果論という側面もあるので。

   まず、1991年の売り手市場データを見てみましょう（なお、以下、年表示は各年3月卒業者の就職データであり、『就職四季報』の掲載年度とは異なります）。

   同年（就職率81.3％）の売り手市場のとき、阪和興業は157人、カゴメは103人を採用しています（なお、1990年代当時は、採用者数・採用実績校に短大も含まれていました）。就職率が1980年代以降で史上最高となった1991年の両社の採用実績校はこちらです。

   阪和興業（1991年）・採用者数157人（4年制大学卒は男59人、女41人、計100人）＝早稲田・金沢・南山・滋賀各3、筑波・高崎経済・中央・明治・富山・大阪府立各2、東北・千葉・埼玉・東京都立・東京水産・横浜市立・慶応・青山学院・立教・武蔵・成蹊・名古屋工業・和歌山・神戸商科・同志社・関西学院各1ほか、計39校

   カゴメ（1991年）・採用者数103人（4年生大学卒は男70人、女3人、計73人）＝早稲田7、明治5、名古屋4、北海道・横浜国立・九州・上智・同志社・関西・南山各3、千葉・広島・静岡・学習院・東京理科・関西学院・立命館各2、ほか、合計37校

採用実績校の数が変化

   これが2004年の就職氷河期（就職率55.8％、過去最低は前年2003年の55.1％）となると、次のように変化します。なお、2000年代から、採用者数・採用実績校は4年制大学・大学院のものになっています。

   阪和興業（2004年）・採用者数57人＝早稲田7、中央・青山学院・同志社各4、関西・法政各3、武蔵・立教・大阪・大阪外国語・九州・大阪府立・南山・東京女子各2、関西学院・甲南・立命館・上智・埼玉・横浜国立・名古屋・神戸・弘前・拓殖・獨協・国際基督教・成蹊・大阪市立・学習院・椙山女学園各1、計30校

   カゴメ（2004年）・採用者数32人＝広島3、同志社・横浜国立・上智・大阪各2人、東京・東京工業・京都・一橋・東京理科・明治・国際基督教・成城・青山学院・立教・学習院・関西・立命館・岡山・九州各1ほか、計24校

   まず、採用実績校の合計数が売り手市場と就職氷河期で変化している点に注目です。阪和興業は39校から30校、カゴメは37校から24校にそれぞれ減少しています。個別の大学も、阪和興業は1991年には早稲田大が3人だったところ、2004年には7人と増えています。中央・青山学院・同志社の3校も各4人と増えました。

   さて、阪和興業とカゴメの2016年データはどう変化したでしょうか。2016年は就職率が74.7％、2000年代以降では過去最高であり、売り手市場になっています。残念ながら、阪和興業の大学別採用者数は非公開に。採用者は、両社とも文系・理系別に掲載されるようになりました。

   阪和興業（2016年）・採用者数90人＝文系：慶応（大学院）、慶応、早稲田、九州、大阪市立、東京外国語、千葉、上智、神戸市外国語、明治、中央、法政、立教、青山学院、関西学院、同志社、立命館、関西、横浜市立、信州、南山、静岡、東京学芸、富山、学習院、大妻女子、駒澤、白百合女子、成蹊、日本女子、日本、フェリス女学院、中京、近畿、武庫川女子、関西外国語、同志社女子、帝京、名城、愛知県立、愛知淑徳、合計41校

   理系：京都（大学院）、名古屋工業（大学院）、東京海洋（大学院）、大阪府立、法政、上智、合計6校

   カゴメ（2016年）・採用者数30人＝文系：南山2、成蹊・学習院・立教・関西学院・神戸・滋賀県立各1、合計7校

   理系（大学院）：東京・慶応各2、東京農工・筑波・信州・京都・大阪府立・神戸・九州・九州工業・宮崎各1
同（大学）：慶応・東京農業・日本女子・東京家政・宇都宮・名城・近畿・立命館・鳥取各1、高専3校（4人）、合計23校

採用増やしながら、こだわりも

   阪和興業は57人から90人と大幅に増え、カゴメは2004年の32人から30人と微減しています。選考状況や内定辞退などで5～10人程度は前後することがありますから、カゴメは横ばいといっていいでしょう。

   一方、阪和興業は売り手市場にあって採用を大きく増やしたといえます。2004年には採用がなかった駒澤大、帝京大などが含まれるため、志願者からすれば、ハードルはある程度下がった、とみることもできます。

   ただし、採用数を増やしながらも、かなりこだわっている節も見え隠れします。というのも、神戸市外国語、関西外国語、愛知県立など外国語・国際系学部のある大学が約20校を占めているからです。採用者のすべてが外国語・国際系学部出身というわけではないでしょうが、一定数を占めている可能性は高いでしょう。一概にハードルをうんぬんすることもできない、と言えます。

   カゴメは、いつから変わったのかは不明ですが、現時点では理工系シフトが顕著です。理工系・農学系学部（家政系学部も含まれる可能性あり）だと、大学ランクは中堅クラスでも採用していますが、文系だと、難関大のみ、それも人数はそこまで多くありません。

   この『就職四季報』のデータに基づく分析、今回は阪和興業とカゴメの2社のみで行いました。実は、もっと企業規模の大きい三井物産や三菱地所などでも比較検討してみたのですが、両社とも途中までは採用実績校などをきちんと出していたのに、ある時点から一切出さなくなりました。採用担当者がアンケート回答をさぼっているのか、あるいは採用実績校を知られたくない（難関大ばかりだから）なのか......。

   他の企業も含めてさらに比較検討し、違う形で出してみようと思います。（石渡嶺司）