4年生大学卒で、新卒一括採用されたビジネスパーソンなら、20代半ばくらいまでは大体「年収」も横並び。ところが、アラサーになるにつれ、年収に差が現れ始める。「あの業界はもう年収ウン百万円超えているらしい」とか、「あいつはあんなに貰ってるとか・・・」など、ちょっとゲスな方面にも、興味が湧いてくる。そんなビジネスパーソンらの間で、あるランキングが話題だ。
東洋経済オンラインが公表した、「最新！『30歳年収が高い』500社ランキング」（2015年10月9日）によると、上場企業の「30歳推計年収」の平均は、約465万円。1位の「キーエンス」は、なんと1461万円。30歳の推計年収ランキングで、1000万円を超えるのは、上場企業全体のわずか0.2％ほどという。驚きの高収入に、ネットでは様々な感想がつぶやかれている。
「金融やマスコミ、大手総合商社などが目立つ」
年収、上がらないかな・・・
ランキングは、東洋経済新報社が、上場企業約3600社を対象に、最新の有価証券報告書のデータから、「30歳社員」の年収を推計したもの。原則的に、単体の従業員数が30人に満たない場合や、平均賃金の発表がない企業は対象外としている。グループ企業については、有価証券報告書の性質上、「純粋持ち株会社」の数字を使用。そのため、現場の実態より年収が上振れる傾向にある。
1～3位は、「40歳推計年収」と同じ、「キーエンス（1461万円）」、「日本M&Aセンター（1236万円）」、「GCAサヴィアン（1235万円）」だった。一方、4位以下は「40歳時点」とは、やや異なる。4位が「朝日放送（1039万円）」で、5位はサービス業の「ドリームインキュベータ（1031万円）」、6位「野村ホールディングス（1025万円）」、7位「電通（1023万円）」、8位「伊藤忠商事（1012万円）」など。東洋経済オンラインによると、「40歳時点」のランキングと比べて、「金融やマスコミ、大手総合商社などが目立つ」という。とはいえ、有名企業の顔ぶれは「おなじみ」で、ツイッターでは「羨ましい」との声が相次いだ。
「僕ももっと貰いたい・・・」と、切なそうな人もいれば、「ワイ三十路、あまりの格差と自分の薄給に、むせび泣く」とか、「心が砕けそうになる」というツイートも。あと少しで30歳になるらしきビジネスパーソンからは、「あと3年じゃ、400万いかないだろうな・・・」と、リアルなつぶやきもあった。