「週休3日以上」の生活を可能にする そのために必要なコト

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生産性をあげる

   週休3日で同じ給与を要求するなら、それだけ生産性をあげなければならない。生産性が同じなら、1日余計に休んでもかまわない。業務委託制なら、週に何日休もうが、納品さえちゃんとしてくれればよい。

   私の場合、途上国に住んで生活コストが下がっているという面を考慮しても、週に4時間ほど働けば、生活費は賄うことができる。原稿、サロン、顧問契約、出版印税などで、自動的にお金が入ってくるからだ。

   結局柔軟な働き方は、生産性をあげられる一部の人だけに限られるということだろう。ただし、生産性さえ高めることができれば、かつてなく自由な働き方ができるという証拠でもある。(大石哲之)

大石哲之(おおいし・てつゆき)
作家、コンサルタント。1975年東京生まれ、慶応大学卒業後、アクセンチュアを経てネットベンチャーの創業後、現職。株式会社ティンバーラインパートナーズ代表取締役、日本デジタルマネー協会理事、ほか複数の事業に関わる。作家として「コンサル一年目に学ぶこと」「ノマド化する時代」など、著書多数。ビジネス基礎分野のほか、グローバル化と個人の関係や、デジタルマネーと社会改革などの分野で論説を書いている。ベトナム在住。ブログ「大石哲之のノマド研究所」。ツイッター @tyk97
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