毎日コンビニ弁当、飲み会のシメにはラーメンが当たり前、仕事で疲れるから「運動なんてムリ！」・・・そんなビジネスパーソンも多そうだが、最近では会社が、従業員の「健康」やダイエットに、気を配る動きが加速している。
今（2015）年5月には、経済産業省が「アクションプラン2015」をまとめた。資料では、「健康経営」というキーワードに言及。従業員の健康支援こそが、生産性アップや人材確保、そして医療費の抑制につながるとの考え方だ。社員の健康に配慮する企業への「認定制度」（「健康経営優良企業認定制度」）も、検討されている。企業によっては、すでに従業員の「ダイエット支援」に取り組むケースまで出てきた。ダイエットに悩むビジネスパーソンたちにとって、福音となるか？
1キロ減量で「5000円」
ダイエットの王道とは
週刊誌「AERA」ではこのほど、「この夏、カラダを変える！」という大特集を組んだ（15年7月20日号）。特集では、健康な社員を増やすため、ユニークな取り組みを行う企業を紹介。
事務機器大手イトーキ（本社・大阪）の、東京オフィスでは、さまざまな高さの机が並んでいる。働きながら健康増進を目指す「ワークサイズ」の一環で、机の高さに比例して、デスクワークの消費カロリーが上がるという。32人の社員が、1日2時間、天板の高いデスクを使って立ち仕事をしたところ、ウエストが6週間で平均0.8センチ細くなったそうだ。
さらに特集では、社員がダイエットに成功したら報酬を出す企業も紹介。ゲームアプリなどを手がけるバンク・オブ・イノベーション（本社・東京）では、「1キロ5000円」のダイエット手当制度を設けている。
「1キロ5000円」という数字について、ツイッターでは、さまざまな意見が見られた。「1キロ5000円か・・・いいな～」とか、「うちの会社もしてくれないかな」という意見が目立つ。一方、「（スタート時）太ってる方が有利ｗｗｗ(--;)なのか？」という、やや不満気なつぶやきも。痩せたらおトク、という制度は、元から痩せている人にとっては、不公平に映るのかもしれない。