復活の道を模索するソニーに対し「米国型経営から脱却し、モノ作りの原点に帰れ」的なことを言う人たちがいる。どうやら、モノ作りの重要性を忘れて米国式の利益追求型にシフトしたことが今日の低迷の理由ということらしい。
本当にソニーを狂わせたのは米国型経営なのだろうか。以前のようなモノ作り重視に戻せば、本当にソニーは復活できるのだろうか。いい機会なのでまとめておこう。
モノ作り重視でも株主重視でもないソニー
問題は、「アメリカ型」なのか
まず、現状のソニーがどういう組織かを見てみよう。四季報によればソニーの従業員平均年齢は42.5歳、しかも報道によれば4割が管理職という相当にいびつな構成となっている。もうこの時点でこの会社が『米国型経営』でも何でもないことは明らかだ。
かといって、モノ作り重視でもないと筆者は考える。ちょっと想像してみてほしい。部員10人の部署があったとして、部長1人、担当部長1人、課長2人と部下が6人ほど在籍しているのがソニーの平均的職場像だが、これで「自由闊達なモノ作り」が行えるだろうか？
プレイヤー6人に対して、管理する側は4人もいる。しかも、人件費で見れば管理する側の方が上回っているはず。「現場の技術者が大事にされ、自由闊達に業務に取り組んでいる姿」とは程遠い様子が目に浮かぶのは筆者だけだろうか。
今のソニーは、確かに往年のモノ作り重視経営ではなくなっているけれども、かといって米国型経営ほど合理的でもなく、むしろ両方の悪い所がミックスされてしまっているということだ。
