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2015年の一時金の支給額は年間174万8094円で前年比1.81％増えたことが、日本経済新聞社がまとめた賃金動向調査（2015年1次集計、4月6日現在）でわかった。同紙が4月19日付で報じた。3年連続のプラスで、調査開始の2004年以降ではリーマン・ショック前の08年（175万7780円）に次ぐ高額となる。
円安を背景に業績が好調な製造業は政府の賃上げ要請を受け入れた企業が目立ち、製造業の平均は1.99％増の183万1928円だった。増加は3年連続。ランキング上位には、トヨタ自動車やホンダ、日産自動車など自動車・部品企業が目立った。
非製造業は0.22％増の139万193円。4年ぶりに前年比プラスに転じた。人手不足が慢性化するなか、一時金の引き上げで従業員の待遇を改善しようとする動きが拡大している。