米コーヒーチェーン大手スターバックスが打ち出した、新たな「福利厚生」が話題になっている。アメリカの同社従業員が、オンラインで大学の学位を取るための費用を、会社が全額負担する方針という。サービス業では人手不足が深刻化しているが、学費負担によって、「人材の呼び込み」と「つなぎ止め」をしたいとの意図があるようだ。日本でも注目され、ネットでの議論が盛り上がっている。
「これは面白い試み」などの声
勉強したい
ウォール・ストリート・ジャーナル日本版の記事、「スターバックス、米従業員の大学授業料を全額負担へ オンライン課程」（2015年4月7日）によると、米スターバックスは、従業員がオンラインで大学の学位を取るための費用を、全額負担する計画を明らかにした。対象は週に20時間以上勤務する米国内の従業員。今回の計画は、スターバックスが、2014年から、アリゾナ州立大学と提携して実施している従業員支援を、拡大するもの。これまでは、オンライン学士課程で「最後の2年間の授業料を払い戻す」としていたが、「全額拠出」に変更する。記事では、同社のハワード・シュルツ会長兼最高経営責任者（CEO）が、「われわれの従業員を大学に行かせるために何でも試すという、当社の良心と力の表れだ」と語っている。
ツイッターでは、早速、様々な感想がつぶやかれている。「これは面白い試み」、「素晴らしい！」、「少しでも学生時代の借金を減らそうということですかね」など、賞賛の声が多い。中には、「よし、ウチの子もアメリカのスタバで働かせよう！」という保護者（？）までいた。「スターバックスって凄い会社ですね。日本企業も見習って欲しいです」という人も。
日本でも、放送大学などの通信講座の単位が、学位として認められている。が、会社から学費が全額補助される例は（スターバックス コーヒー ジャパンを含め）ほとんど知られていないからか、ツイッターでは、「ファッ!? スターバックスすばらしい!! 放送大学の学費を、全部自分で稼いだ給料で払って、学位をとった全自分が号泣です・・・」という人もいた。一方で、「オンラインのみかぁ。しかもアリゾナ大学だけ」と指摘する声もある。
日本の企業の間でも、同様な動きが出てくるのだろうか。（KH）