2015年3月の卒業予定で就職を希望している高校生の就職内定率（14年12月末時点）は、前年同期と比べて3.5ポイント高い88.8％だった。文部科学省が2月16日、発表した。5年連続の上昇で、2008年のリーマン・ショック前を上回り、バブル景気時の1988年（89.8％）並みの水準となった。
全国の高校を3月に卒業予定で、就職を希望する生徒約19万1000人を対象に調査した。このうち、14年12月末までに約17万人が内定を得た。内定率は男子が90.7％（前年同期比2.7ポイント増）、女子が85.9％（同4.4ポイント増）だった。
47都道府県すべてで前年と比べて内定率が上昇していて、富山県（96.9％）や石川県（95.5％）、岩手県（95.3％）などが高かった。一方、沖縄県（63.2％）が全国で唯一80%を下回ったほか、大阪府（81.3％）や神奈川県（82.5％）、東京都（83.3％）などが低かった。
文科省は「景気回復に加えて、団塊の世代の退職が続いているため、企業の採用が増えている」と分析している。