大学名差別は「あって当たり前」
それでは、1点目「大学名差別はそもそもあるかどうか」。これは簡単、あって当たり前です。
一番わかりやすいところだと、ナビサイト。運営する就職情報会社の関係者はなぜか公式には認めませんが、大学名によって説明会予約をカットするかどうか、の機能などはあって当たり前です。
採用する企業も、こだわる企業はこだわります。
では、そのこだわりはどの企業か、それが2点目「大企業中心か？」。
大企業でもこだわる企業はありますが、意外と数は少ないです。準大手から中堅どころの企業も、こだわらないです。
まず、大企業の場合、採用の予算があって採用担当者が多数います。あるいは、適性検査やエントリーシートでの選別は外注することも。そのうえで面接をするので、中堅以下の学生でも選考に参加する、という点では問題ないところが多数。それと、大企業の場合、初期選考段階であまり大学名差別をやりすぎるとバッシングされかねません。
準大手から中堅どころの企業の場合、こだわっているとそもそも学生を採用できない、という事情もあります。
では、どこがこだわるか、と言えば、外資系企業の金融・コンサルタント、それから日本の企業だとマイナーなメーカーの総合職採用。このあたりはかなりばっさり切ります。
どちらも共通しているのは採用担当者が少なく、採用にかけられる予算もない、時間もない、という点です。
外資系の場合、本当に1人しかいない、というところもあるので、
「東大、早慶、一橋しか対象にしない」
というところも。
マイナーなメーカーとは、具体的には世界的なシェアをもっていて、でも、知名度は極端に低い、というところ。
これも全部、というわけではないのですが、こうしたメーカーの場合、理工系技術職・研究職採用が中心です。総合職採用も含めて担当者が1人しかいない、というメーカーもあり、こうしたところは全学生を見るというのが不可能、という事情があります。
