大学生が今や就活時に必ず使うもの、それは就活ナビサイトです。企業情報が就活ナビサイトに掲載されていて、学生は検索したり、説明会・選考の予約をしたりする際に活用します。
学生は無料で登録、利用できますが、企業は就活ナビサイトを運営する就職情報会社に掲載費用を支払います。基本料金は数百万円、これにオプションだ何だと払っていけば1000万円を超えることも珍しくありません。
リーマンショック以前は、就職情報会社はどこも強気だった
昔の就活と、今のシューカツ。違いは...
オプションとは、ブックマークを促す勧誘メールや採用担当者ブログなど。あれも学生からすれば無料で閲覧できるもので、メールなどはうざったいくらいだと思う方もいるでしょう。実はしっかり費用がかかっています。
宣伝がやたらと派手なこともあり、学生は儲かっている業界と思い込む方もいるようです。
確かに2008年のリーマンショック以前は企業側が採用活動（学生にとっての就職活動と逆）にかなり費用をかけていました。そこで就職情報会社はどこも強気。クライアントである採用担当者に対しても商談では偉そう、とまでは言いませんが、そんなにディスカウントすることもありませんでした。
しかし、リーマンショックで企業側は採用者数を抑え、それに比例して就活ナビサイトへの掲載費用も抑えるようになります。そして、2012年頃から採用者数を増やした売り手市場に転じても、掲載費用の抑制は変わりませんでした。
企業からすれば、就活ナビサイトに多額の費用を払う価値があるのか、疑問に思うようになったからです。もちろん、学生だけでなく企業にとっても就活ナビサイトは便利です。それに、就活ナビサイトに変わるシステムが出てきているわけでもありません。ただ、多額の費用を払って学生に無理に告知してもそこまで企業にとって欲しい学生が採れるわけではありません。
企業側がこのことに気づき、就活ナビサイトへの支出抑制を続けるようになりました。
