職場での昼寝はアリ?ナシ? 「能率が改善」説VS「昼休み返上で働け」派

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   陽気に誘われて、業務中なのにコックリコックリ……。「仕事中に居眠りとは何事だ」と激怒する上司もいるだろうが、最近では「眠気を引きずっても集中力が落ちるだけ」とむしろ短時間の居眠りを推奨する会社もある。

   昼寝部屋の設置や、昼寝時間は電話を受け付けない斬新ともいえる取り組みがある一方で、「昼休み返上で働いてこそ『デキるヤツ』だ」とはっぱをかける上司も。職場での昼寝は「アリ」か「ナシ」か。

厚労省指針「30分以内の昼寝が作業能率改善に効果的」

ね、眠い…
ね、眠い…

   インターネットのインフラ事業をはじめ各種サービスを提供する「GMOインターネット」は、社員の昼寝を認めている。同社ウェブサイトを見ると、体を伸ばせる簡易ベッドを30台設置し、耳栓やアイマスクも用意した「お昼寝スペース」を準備。12時30分から1時間の利用が可能だ。さらに有料だが格安でマッサージを受けられる部屋まである。同社の福利厚生の一環だという。

   2014年4月25日放送の「あさチャン!」(TBS系)では、1日1回最大20分の仮眠が認められている住宅リフォーム会社「OKUTA」の事例も紹介された。仕事の効率アップやミスを防ぐ効果を期待する。

   5月15日付の「web R25」が紹介したIT企業・ヒューゴの例も興味深い。13~16時まで、社員は3時間の休みをとって原則仕事はすべて中断、全員で昼寝をするのだそうだ。昼寝が邪魔されないように、外線で電話がかかってきても音声案内で16時以降に折り返すか、メールでの連絡を相手に促しているという徹底ぶり。

   厚生労働省が2014年3月31日に発表した最新の「睡眠指針」によると、午後の早い時刻に30分以内の短い昼寝をすることが、眠気による作業能率の改善に効果的だという。こうした働きかけも、企業の昼寝導入を後押しするかもしれない。

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