2020年の東京オリンピック開催決定で、訪日外国人の増加が見込まれている。実際にギリシャ（2004年）、中国（2008年）では、それぞれオリンピック開催が決まった年から開催年まで、訪れる外国人の数は右肩上がりで推移した。
2013年の訪日外国人数は過去最高の1036万4000人で、初めて1000万人を超えた（日本政府観光局2013年12月発表）。
東京五輪開催決定を追い風に、今後も増加が予想されるなか、迎える側の日本人には対応を迫られる課題も少なくない。そのひとつが「言葉」の問題だ。
英語に自信がある人は「2割」
中国では、こんなに訪問外国人が増えた
2012年末の観光庁調査によると、外国人が訪日旅行中に困ったことは「無料公衆無線LAN環境」（36.7％）、「コミュニケーション（言語）」（24.0％）、「目的地までの経路情報入手」（20.0％）の順だった。
特に日本人個人が関係してくる問題は、「コミュニケーション」だ。オンライン英会話を展開するアンフープの調査（実施2013年8月）によると、訪日外国人から英語で話しかけられた経験を持つ人のうち、「英語にとても自信がある」と回答した人はわずか3.9％だった。「まあまあ自信がある」人を合わせても20.1％と4分の1にも満たない。
特に、訪日外国人と接する機会がある「サービス業」の従事者は、既に英語によるコミュニケーションの必要に迫られている。リクルートライフスタイルの調査（同2013年11月）では、48％と半数に近い人が「職場で英語を話せず困った経験がある」と答え、「そのときに語学力をアップさせたいと思った」人は91％にものぼる。今後はさらに、こうした傾向が強まりそうだ。
「語学力をアップさせ、訪日外国人の日本への満足度を上げたいと思うサービス業の方に増えてきたのが、『語もてなし』という動きです」
スクール情報誌『ケイコとマナブ』の編集長・根岸菜穂子さんは、こう指摘する。「語もてなし」とは、2014年の注目キーワードとして、リクルートホールディングスが発表した言葉のひとつで、日本人の「おもてなし」を訪日外国人にも十分体感してもらうために、「語学力」を磨こうという動きのこと。これが、サービス業従事者を中心に広がっているのだという。
