情報通信インフラの充実に伴って増えている企業の在宅勤務制度。介護や妊娠・出産、育児などのため、毎日決められた時間に出社することが難しい人々にとっては、非常に有り難い制度だ。
ネットでも「人生で一番無駄なのは通勤 二番目に無駄なのは会社の朝礼だからな」「通勤の無駄が省けて、会社も交通費を払わなくて済む」など、在宅勤務制度に希望を見出すコメントは結構多い。
どうなるシナジー効果
グローバル化が著しい昨今の企業環境。日本でもすでに日本ヒューレット・パッカードや日本ユニシスなどIT業界中心に在宅勤務制度を導入する会社が増えている。2014年1月には、在宅勤務とは一見無縁そうな三菱ふそうトラック・バスが、商用車業界初となる在宅勤務制度を、一部例外を除く全社員（約1万1000人）対象に導入したことで話題になった。
しかしワークライフバランスの推進やコスト削減の面から理想的に見える在宅勤務も、 管理職からすると、在宅の部下らの仕事を管理することが困難であるとか、チームワークが要求される仕事において、同じ場所にいることによるシナジー効果が果たしてネット越しで期待できるのか、など様々な問題が指摘されている。
ネットでも「何気なくふらっと他人の所行って話すだけで解決する問題や生まれるアイデアもあるから タコ部屋状態のブラックでなければチームが集まって仕事するのはいいことだと思うけど」などの声も寄せられていた。
在宅勤務制度が日本より浸透し、近年は見直しの動きさえある米国。米サイト「Business Insider」の13年秋の記事によると、在宅勤務制度を成功に導くコツは、「生産性の高い人を在宅勤務者とし、裁量で評価する環境を作る」「在宅勤務者が自宅でも効率的に働けるよう指導し、長時間労働を避けさせる」「チャットや電話など、実際の会話を通し、在宅勤務者とのコミュニケーションの風通しを良くしておく」などだそうだ。（NF）
