企業が新卒採用にあたって、学力を重視する姿勢が濃くなっている。背景には、学生の基礎学力の深刻な低下が挙げられる。
学生はキャンパスライフを謳歌し、勉強は二の次という風潮はかねてからあった。だが「勉強をサボる」を超えて最近は「常識すら身についていない」に悪化しているようだ。
基礎的な国語力、計算力を問う「適性試験」を重視
勉強以前の問題が…
学生の学力低下は、大学側の悩みでもある。リクルートマーケティングパートナーズが2014年1月7日に発表した「入試制度に関する学長調査（2013）」では、回答した全国452校の大学学長のうち85.3％が、自校の学生の学力に課題があるとした。私大では9割を超え、そのうち3割強が「大きな課題」との答えだった。
「サンケイビズ」2013年9月17日付の記事で、就活指導を行う「内定塾」講師の阪口良平氏が、詳しい実態を書いている。関西圏の大学を中心に筆記試験講座を実施している講師の話として、「極端な例だと、分数の通分ができなかったり、方程式の概念が分からなかったりと、正直、小学生の算数レベルから指導する場合もある」というのだ。数年前、学生の英語の授業でアルファベットの書き方から指導する大学が話題になったが、義務教育の段階でクリアされているはずの学力が身についていなければ、社会人としては厳しいだろう。
一方の採用側は近年、就活生の基礎学力を重視する傾向が強まっている。厚生労働省がまとめた2013年版「労働経済の分析」には、「新規学卒採用において企業が求める人材」との項目がある。企業が採用で最も重視するのは、1999年の調査以降「面接」というのは変わりない。だが2番目は、以前は企業が独自で実施する「筆記試験」だったが、2008年以降、国語力や計算力などを問う「適性試験」がこれに変わった。より基礎的な学力を問うためで、厚労省は「応募する学生の学力が全体的に低下していることへの対応」と考える。適性試験は、面接の前段階で応募者の絞り込みの役目を果たす。就活生としては、基礎学力の欠如は次のステップに進めないことを意味し、まさに致命的となる。
