アメリカでも日本と同じように「MBAで勉強してきたようなスカした奴に現場の何が分かる!」というネガティブな意見は多いです。しかも、叩き上げの人だけでなく大企業の経営幹部やマネジャーといったMBAホルダーまでそう語っていたりします。
いくら5年なり10年なり仕事で成功して有名校のMBAで経営を学んだからといって、卒業後いきなり「御社の経営についてコンサルティングしに来ました」といっぱしのコンサルタントを気取っていたら、相手は「はあ?」と思いますよね。
今回は、こうした批判にMBAがどう応えてきたのか、その一端がわかる事例を2回にわたりレポートします。
ケースメソッドをめぐる批判と改革
前回お話ししたように、企業に起きた出来事を分析し、議論を通じて「あの時こうするべきだった」「こうしたらもっと良かった」と議論するのが「ケースメソッド」です。教科書を読んで理論を勉強するよりは実践的ですが、「結局過去の事例であって、現在・未来では状況が異なるので役に立たない」「ディスカッションして理解を深めたといっても、所詮はアカデミック視点で実際のビジネスとは違う」といった批判にさらされてきました。
こうした経緯もあり、ミシガン大学のMBAでは「MAP(Multidisciplinary Action Projects)」という企業コンサルティングプロジェクトに学生全員が取り組みます。学生4人~6人がひとつのチームになって、国内外100以上のクライアントから選択して、1年次の最後の7週間をフルに使ってコンサルティングに取り組みます。
MBAの学生を、出張などの経費以外はほぼ無料で使えるとはいえ、企業側もどんなプロジェクトをMBA生に任せるか、担当者をどうするかなど、非常に労力を使うプログラムです。この交渉に当たる大学側も大変で、普通だったら「言うのは簡単だけど、企業との調整とか絶対無理!」とやる前から諦めるレベル。