大人気だというドラマ「半沢直樹」の放送が終わったようです。私は見ていなかったのですが（先日帰国した日本の家にはテレビがないので）、結末はツイッターで知りました。なんでも主人公がマニラに出向になり、それが「負け」ということで語られているようです。
ドラマはバブル期の設定のようですから、当時のマニラやジャカルタは辺境で、そこに赴任するのは確かに左遷だったかもしれません。そのイメージを未だに引きずっている人も少なくありませんが、それはもはや古すぎると言っていいでしょう。
「アジア部門のトップ」が経営を引っ張る時代が来る
日本にはアジアに近い地の利もある
2030年には北米やヨーロッパを超えて、アジアが世界最大の消費市場になるという予測も出ています（「2030年 世界はこう変わる」米国国家情報会議）。消費の主役である中間層の数は、アジアが最大になるというのです。
2030年というと17年後。もしあなたが若くて将来の希望があるならば、17年後の将来に何をしているか、ということを考えてみるのも悪くないでしょう。
いま30歳だとしたら、17年後は47歳。おそらく会社の第一線で活躍する歳で、若き役員として経営を引っ張ることも考えられる歳です。その時にアジアが最大の消費市場だとしたら、「アジア部門でトップを張る人」が役員に抜擢されるというシナリオが考えられます。
実際、急激に売上を海外にシフトしている日本企業があります。みなさんご存知の資生堂は、2012年3月期决算の実に44.3%が海外からの売上げです。
海外売上の内訳は、米国が30％、欧州が27％、アジア太平洋地区が43％を占めています。資生堂においては米国を超えて、アジアが海外最大の市場になったのです。
中でも中国市場が大きく、次年度の事業計画では中国で1000億円の売上を目指すとし、海外売上の3分の1を中国から得る計画になっています（「普通のサラリーマンのためのグローバル転職ガイド」拙書）。
