出戻りできる「オープンな組織」なら自由に働けるのに

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フリーランスの下で社員が働いてもいいのでは

   私はオープンな組織であるかを判断する究極の材料として、この「出戻り」ができる会社かどうかというのを見るといいと思います。

   出戻りできる企業は、ウチとソトをあまり区別しません。そして、ソトの人とも積極的に協業したりしています。

   伝統的な日本企業では、すべて自社内でやるのが基本。外部に委託する場合も、「委託」や「下請け」という関係性をもって、ソトの企業に依頼をします。協業とはいっていても、明確に依頼側(ウチ)と依頼(ソト)される側という関係性があります。

   一方で、外資系コンサルティング会社では、社外のプロフェッショナルを契約で呼んで、その人をチームメンバーに入れてプロジェクトを進めることもあります。

   外部のフリーランスの契約で参加したコンサルタントがプロジェクトのマネージャーになり、その下に自社の社員があてがわれたりすることもあります。ソトとウチが混在しているのです。

   このように組織をソトにオープンにするというのが、これからの時代の組織のあり方であり、そのような組織の間で自由に働くというのが、これからの時代の働き方のひとつのコンセプトなのだと思います。(大石哲之)

大石哲之(おおいし・てつゆき)
作家、コンサルタント。1975年東京生まれ、慶応大学卒業後、アクセンチュアを経てネットベンチャーの創業後、現職。株式会社ティンバーラインパートナーズ代表取締役、日本デジタルマネー協会理事、ほか複数の事業に関わる。作家として「コンサル一年目に学ぶこと」「ノマド化する時代」など、著書多数。ビジネス基礎分野のほか、グローバル化と個人の関係や、デジタルマネーと社会改革などの分野で論説を書いている。ベトナム在住。ブログ「大石哲之のノマド研究所」。ツイッター @tyk97
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