米エクスペディアが世界22の国と地域を調査したところ、有給休暇の取得率は日本が38％でダントツの最下位だったそうだ。下から2番目の韓国でさえ70％。日本人の有休消化に関する考え方が根本的に間違っているとしか思えない。
とはいえ「有給休暇が取りにくい」と感じ、上司や同僚との関係に気を配っているのは、何も日本人だけではないようだ。中堅企業で人事担当だった米女性ブロガーが、有休取得のコツを指南した記事が、ネットで多くの読者を集めている。
自分がいつ休むか決め、現実的な調整をする
仕事中毒だけが管理職に昇格し、部下に仕事中毒を強要する悪循環
米USニュース電子版は2013年5月29日、女性ブロガーのアリソン・グリーンさんの寄稿を掲載した。
彼女は中堅企業で人事業務の責任者を務めた経験を活かし、2010年に退職後は「Ask a Manager」というブログを運営。採用や解雇、休暇といった話題を取り上げ、読者の疑問に答えている。
USニュースへの寄稿では、「いかに有休を取得するか」をテーマにした。米国人も「繁忙時に有給休暇を申請するのは気が引けるかもしれない」としながら、「休みをとらず仕事から離れられないと、燃え尽きてしまう」と警告する。
彼女が「休暇を取るための重要事項」に挙げるのは、本人の「気構え」だ。「いいタイミングを見計らって」などと考えていても、「そんな時は永遠にやってきません」という。
まずは自分がいつ休みたいかを決めること。そして実際に日程を調整できるかどうかという「可能性」を踏まえ、思い悩むのではなく「調整するために何をすればよいか」を考えよと促している。
休暇申請に上司が反対したときの「対処法」も書いている。「今は一番忙しい時期じゃないか」「ほかの人も休んでいるし…」などと渋い顔をされても、ひるんではいけない。グリーンさんは、こんな言葉で直接上司にかけあうべし、と説いている。
「私、もう長らく有給休暇を消化していません。長期的に見たら持ちこたえられないと思います」
自らの権利をきちんと主張したうえで、「どうすれば私は休みをいただけるのでしょう」とたずね、上司から答えを引き出す戦術を勧めている。
「優れた上司なら部下の生活を考えるはず」
日本の場合、あまりにもストレートな物言いは気が引けるかもしれない。だが、
「上司は時に、日々の差し迫る業務に目が向きがち」
「優れた上司なら、部下の生活の質の向上を支援しなければいずれ自分から離れてしまうと分かっている」
という指摘は、どれも日本でも当てはまりそうだ。
もちろん、同僚への気配りは欠かせない。休暇中に自分の業務を代行してくれる相手が誰か、ポイントとなる業務内容は何かをまとめ、上司への報告も済ませる。
一方で、いざ休暇に入ったら仕事関係の電子メールや携帯電話の確認は一切ストップする。「あなたが1、2週間いなくても、会社はつぶれない」からだ。どうしても、という場合には、上司や同僚に「1、2日に1回は（メールを）チェックします。緊急事態のときだけ返答します」とあらかじめ宣言しておけばよい。
スペインやブラジルでは、有給休暇は年に30日付与され、消化率は100％だという。グリーンさんが指摘するように、大事なのは本人の気構えであり、「上司や周囲が休みを取りやすい雰囲気にしてくれない」という甘えや依存心によって、お互いが足を引っ張り合っているだけなのかもしれない。
