パソコンや携帯電話、タブレット端末はここ数年で目覚ましい進化を遂げた。もっとも印象的なのはスマートフォンで、従来の携帯電話とは比べ物にならないくらいの多機能化が実現した
多機能化の流れはこれで終わらず、今後はテレビ市場にも普及すると考えられている。実際、いくつかの企業からは「スマートテレビ」と呼ばれる新商品がすでに登場した。
テレビに付加される新たな機能とは？
「4K」とともに注目される「スマートテレビ」の行方
まず、スマートテレビとは一体何なのか。それについては、2012年6月に総務省が策定した「スマートテレビの推進に向けた基本戦略」を参考にしたい。これは、国家としてスマートテレビの普及に力を入れると明言したものであるが、そのなかに、スマートテレビが必要とする基本機能が3つ定められている。
1つ目は「放送・ウェブ連携」。テレビとインターネットを接続させることによって、たとえばインターネットの動画サイトなどを閲覧できるようになる。もちろん、従来よりも視聴可能なコンテンツが大幅に増える。
そのウェブ連携と関連しているのが、2つ目の「多様なアプリケーション・コンテンツの提供」。スマートテレビでは、テレビ番組を視聴するほかに、音楽コンテンツやSNSを楽しめるようになる。特に期待されるのがSNSで、マルチ画面により番組を見ながら友人とテレビ上でやり取りしたり、視聴者の情報を元に番組を作ったりということが可能になる。
3つ目に挙げられているのは「端末間連携」。これは、OSやメーカーに関わらず、パソコンやスマートフォン、タブレット端末などの様々なアイテムと接続できるということ。たとえばタブレット端末でダウンロードした映像をテレビで見たり、その反対にテレビで録画した番組を転送したり。あるいはスマートフォンでテレビを操作するなど、色々な形が想定される。
既存のテレビ製品が一般化・大衆化した今、テレビ市場を賑わす新たなアイテムとして、スマートテレビにかけられている期待は大きい。
日本と海外で乖離するスマートテレビの在り方
日本の家電メーカーはスマートテレビの開発を進めているが、テレビとは別ジャンルの企業も市場に参入し始めている。現にKDDIとソフトバンクモバイルが、従来のテレビに専用のスティック型端末を接続することで「スマート化」させるサービスを2月から開始。そのほかゲーム機も、スマートテレビを実現する端末として進化すると見られている。
日本ではまだ黎明期といっても過言ではないスマートテレビだが、海外ではすでに市場が活性化。GoogleやAppleなどの大企業は、数年前からスマートテレビの端末を発売。海外のテレビ市場で高いシェアを誇るサムスン電子やLGエレクトロニクスも、スマートテレビを送り出している。
ただし、日本と海外ではスマートテレビの内容が異なる。海外ではGoogleやAppleが中心となり、PCのディスプレイをそのままテレビに代えたようなスマートテレビを発展させてきたが、日本のスマートテレビはそこまで「パソコン化」せず、あくまで「テレビの多機能化」といった様相が強い。これは、放送と通信の融合に対する意識の差などが一因と考えられる。
日本家電メーカーの業績不振がニュースとなっている昨今。背景のひとつとして、世界市場における日本のテレビの人気低下が挙げられている。その面からも、各社がスマートテレビについて今後どんな戦略を取るのか、注視していった方が良さそうだ。 （有井太郎）