企業研究は「当事者意識」を持って行うと頭に入る
「自分はどういう人か」「今後何したいのか」と、「そんな自分がこの会社で何をしたいのか」のつながりが整理できた人は、揺さぶりをかけるような面接担当者の質問にも、ブレることなく答えることができる。
面接担当者の心象が悪くなるのは、質問ごとに答えがブレて、論理的な矛盾が露呈したときだ。リクナビ編集長の岡崎氏は、就活生は上手くしゃべれるかといった「話し方」に気をとられがちだが、企業はその人の「話す内容」にこそ関心がある。話し方の練習をするよりも、自分の考えをしっかりと整理しておく方が肝要だという。
尋ねられるのは自分のことばかりではない。入社を希望する会社自体についての基本的事項を聞かれたり、意見を求められることもある。例えば、次のような問いだ。
「弊社の事業上の強みと弱みは、どの部分であると考えますか」
ただ、こういう問いに備えて企業研究をするときも、「自分はこの会社で何をしたいのか」ということを明確に意識していれば、手掛かりとなる言葉が出てきやすくなる。会社が学生に戦略上の正解を求めるはずがない。「どこまで当事者意識を持って会社のことを調べたのか」が問われているのだ。
漠然と「自分はどういう人なんだろうか」と自問していても、答えは出てこない。まずは「この会社に入るとしたら、こういうことに携わりたい」ということを可能な限り具体的にイメージしつつ、そこを基点に「そう考えた自分の背景」や「今後の希望」を整理していく方法がよさそうだ。