臨床心理士・尾崎健一の視点
心理的な反発を買わないような工夫が欠かせない
会社は通学を認めたからには、修了に必要な単位を取るための授業に出たり、試験を受けたりするために必要な便宜を可能な限り図るべきだと思います。とはいえ、便宜にも限界がありますので、働きながら通学することには、そもそもかなりの覚悟が必要だという気がします。
上司が賛成してくれたとしても、社外活動をする場合には、従来と同じかそれ以上の働きをしないと、周囲からの心理的な反発を買いやすくなります。給与の減額が伴わない場合や、活動の成果が会社に還元されない場合はなおさらです。周囲の理解を得るためには、就業時間中の生産性をかなり上げる工夫は必要ですし、授業のない日は積極的に残務を片付ける努力も欠かせません。「どうせ辞めるんでしょう」という反応が不本意なら、そういうつもりはないと伝えた方がいいと思います。辞めるにしても、院を修了してすぐに転職するのではなく、しばらく会社に貢献してからにすべきでしょうね。
（本コラムについて）
臨床心理士の尾崎健一と、社会保険労務士の野崎大輔が、企業の人事部門の方々からよく受ける相談内容について、専門的見地を踏まえて回答を検討します。なお、毎回の相談事例は、特定の相談そのままの内容ではありませんので、ご了承ください。
