Q&AサイトのOKWaveに、こんな相談が載っていました。質問者のfu--yanさんは、関東地方の会社に勤める新人サラリーマン。入社3か月を過ぎて、正式採用かと思いきや「もう少し様子を見たい」と試用期間を3か月延長されてしまいました。
そんな矢先、会社から関西地方への転勤命令が下されました。質問者さんは「おそらく自己都合退職に持っていくための辞令だろう」と理解しています。確かに自分でも、能力不足を感じているところがあるようです。
回答者「行って仕事をすればいいだけ」
しかし、たった4か月で辞めれば、次の就職先探しに不利になるおそれがあります。貯金もほとんどなく、経済的に非常に厳しくなるでしょう。
そこで、自己都合退職ではなく会社に解雇してもらうことを考えました。会社都合なら失業手当がすぐにもらえるので、当面の転職活動もラクになります。今回の転勤命令を拒否すれば、会社は自分を解雇してくれるのではないか――。
これには関西在住の回答者から、「関東の方にとって、『関西へ転勤』は懲罰ですか?」と呆れたコメントが寄せられています。
欧米では幹部が海外法人に駐在する場合を除き、転勤はほとんどなく、現地で人が必要になれば現地で調達するのが一般的だそうです。
一方、全国展開をしている日本企業で、転勤は珍しくありません。終身雇用を背景に、社員にさまざまな経験を積ませる意味もあるでしょう。数年単位で人を動かすことで、社内不正を防止するねらいもあります。
回答者からも、転勤命令には応じることを勧める意見が相次いでいます。
「どうして転勤=辞める図式なんですかね。転勤できない理由があるんですか?行って仕事をすればいいだけのことでしょう」(saltmaxさん)
「『関西でも頑張るぞ!』という風にはならないんですかね?」(110-660さん)