米ビジネスウィーク誌のウェブ版に、こんな話が載っていた。大手投資銀行チャールズ・シュワブの同僚だったケンとドーン夫妻。ある日、妻のドーンが同社の最高投資責任者に昇進。夫が働く部署のトップになった。するとケンは上司から、こう言われたという。
「奥さんは仕事で飛躍をしようとしている。君がじゃまになってはいけない」
ケンはビザに転職したが、息子の誕生を機に仕事をやめて専業主夫になった。ドーンは順調に出世し、年商4億ドル超のドラッグストアのCEOにヘッドハントされた。ケンは「内助の功」で妻を支え続けている。ドーンは、若い女性にこうアドバイスする。
「トップになりたいのならば、夫にはあなたの成功をサポートしてくれる男性を選ぶことよ」
妻の方が高収入なら、夫が家庭に入ってもいいはず
「男子厨房に入らず」はもう古い
「フォーチュン500」（米国を代表する大手企業500社のこと）のうち、女性がCEO（最高経営責任者）を務めるのは18社ある。18人の女性経営者のうち、7人は夫が主夫として家庭で支えているか、少なくとも一時支えていた。ゼロックス社長のバーンズ、ペプシコ社長のヌーイ、IBM社長のロメッティなどである。
主夫の増加は、妻が大企業の社長になったような特殊な場合に限らない。米国で男性が5歳以下の子供の面倒を日常的に見ているのは全家庭の32％であるが、そのうち5人に1人は男性が主な養育者である。
経済合理性に基づく彼らの論理は明快だ。夫よりも妻の方が収入が高く、どちらかが家事に専念する必要があるならば、夫が家庭に入るのは当然――。この考えに有効な反論をするのは難しいだろう。
ひるがえって日本はどうであろうか。日本人女性のキャリア進出が遅れているわけでは決してない。多くの女性がいろんな分野で大いに活躍しているのは、ご存知のとおりだ。
しかし、日本の女性が置かれている立場は厳しい。有能な女性ほどキャリアを極めるために結婚や出産をあきらめる、結婚後も家事は自分がするしかない、転勤や長時間勤務はあきらめる、といった話を聞くことが多い。その結果、女性が企業で責任あるポジションにつくのが難しくなっている。しかし、それでよいのか？
