衣料品や雑貨、電気製品から食品に至るまで、中国製のモノを手に取らない日はない。まさに「世界の工場」として絶好調のように見える。
その一方で、中国の未来に不安を抱かせる調査結果もある。米コンサルティング会社ヘイグループの調査によると、「仕事に対する意欲」が最も低かった地域はアジアで、平均63％。特に中国は51％で、平均を15ポイントも下回っていたという。
「貧富の差拡大」や「価値観の多様化」が悪影響
中国でも急速な高齢化が懸念される
中国人の仕事意欲が低下した理由について、調査元の中国統括マネジャーは「貧富の差の拡大や価値観の多様化が、やる気の低下を招いている」とコメントしている。
誰もが貧しかった時代には、がむしゃらに働けば豊かさが感じられたが、格差が見えてきて一部に不満が高まっているようだ。最近の反日暴動の底流に、低所得者による富裕層への攻撃という側面を指摘する向きもある。
また、米人材管理会社クロノスの調査では、スポーツ観戦のために寝坊をしたり、仮病を使ったりして仕事をズル休みしたことがある人の割合は、最も高かったのは中国人で54％と過半数を占めたという。
仕事への意欲が低く、隙あらばズル休みをする…。そんな国に重要な事業拠点を置こうとする企業は減るのではないか。人口の多さは魅力ではあるが、労働者が働かないことには給料は払えず、市場としても成長しない。悩ましいところだ。
「一人っ子政策」の影響で甘えた若者が増えたうえ、生産年齢人口の割合が低下して、急速な高齢化が進むのではないかという懸念もある。
一方、仕事の意欲が最も高かった地域は南米の74％で、ブラジル、ロシア、インド、中国の「ブリックス（BRICs）4か国」の中でも、ブラジルが73％と最も高かったという。しかしこの結果には、疑いの目を向ける人も少なくない。
「爆笑。何この数値。行ってみればわかるよ南米ｗｗｗ」
