自分のスマートフォンでSkype（スカイプ）やEvernote（エバーノート）、DropBox（ドロップボックス）といったアプリを使っている人は多い。複数の人と会議通話やチャットをしたり、ネットでチェックした情報を蓄積したり、複数のコンピュータでデータを共有したりするのに、とても便利だ。
すきま時間を上手に使うことで、仕事の効率化にもつながる。せっかくなら職場のパソコンとも連動させてパフォーマンスをさらに上げたいところだが、社員が勝手にアプリをインストールできない会社もある。友人Ｓ子の職場がそうだ。
「この間、会社のパソコンでエバーノート使ってたら、システム担当に怒られちゃってさ。なんでダメなんですかって聞いたら、『勝手なことするな。もしやるなら申請してからやれ』って。面倒だから削除したけど、通勤途中にメモしたこととか見れなくなってガッカリ。なんか内向きで時代遅れなのよね、うちの会社」
「事故」と「渋滞」を防ぐために担当者が監視
「まったく何が悪いのよ」「いいじゃないねえ」
他の人に聞いても、同じような会社はよくあるようだ。オーストラリアでの調査によると、社員による独自アプリの導入を認める会社は28％ほどだという。これは日本の会社よりも多いのか少ないのか。
そもそも、アプリ導入を禁止している会社には、どんな理由があるのだろうか。大手通信系の会社に勤める男性Ｕさんに話を聞いてみた。
Ｕさんによると「色々な理由があるけれど、セキュリティ面が一番大きい」とのこと。変なアプリをインストールすることで、社内ネットワークにウイルスが侵入してくることを懸念しているのだ。
「ウイルスが侵入して顧客情報や機密情報が流出すると、損失が莫大になるおそれがあるし、顧客や取引先からのイメージダウンにもなる。コンプライアンスの観点からも予防策が求められるので、リスクを元から断つために怪しいアプリを使えないようにしているんだよ」
もうひとつの理由は、想定外の通信で社内ネットワークに負荷がかかると、通常業務に支障が出るからだ。「渋滞」をできるだけ起こしたくないということだろう。大事なところにリソースが不足する事態は、企業として避けたい。
これを徹底するために、ネットワークを監視して違反者に注意したり、サイト閲覧のURLの条件を設定することもある。ツイッターやフェイスブックすら使えない会社もあるそうだ。
