メンタルヘルスに対する理解度のない管理職は、ここ数年で急速に減った。そのこと自体は歓迎すべきことだが、中には勉強にはまってしまって、専門家でもないのに知ったかぶりをしてしまう人もいる。
ある会社では、特定の支店から休職や退職が相次いだので調べてみたところ、健康マニアの支店長が素人判断で部下に通院などを勧めていることが判明したという。
チェックリスト見せ「少し休んだ方がいい」連発
――専門商社の人事です。昨年あたりから名古屋支店で、病気による休職や退職が相次いでいます。若い社員が多かったことから、「最近の人はホントに脆くなったなあ」と思っていたのですが、理由はそれだけではありませんでした。
名古屋の中堅社員によると、原因のひとつは支店長にあったようです。とはいえ彼がパワハラをしているのではなく、むしろ社員の心身を気遣っています。
もともと健康マニアだった支店長は、名古屋への単身赴任を機に、うつ病や自律神経失調症について調べて詳しくなったようです。そして、元気がなかったり体調が悪そうな部下をつかまえては面談をしています。
チェックリストを見せて「当てはまることはないか？」と尋ね、よく眠れないことがあるなどというと「明日休んで病院に行って来い」と言うそうです。
「抑うつ状態」や「睡眠障害」の傾向があるのでは、と医師に言われたと話すと、「そうだろう。少し休んだ方がいいな」と休職の手続きを勧められます。ときには、
「無理すると悪化する可能性もある。今の仕事は向いていないんじゃないか」
と暗に退職をうながすことも。これでは休職や退職が増えるのも当然ですし、「少し疲れているだけなのに勝手に辞めろなんて」と憤る人もいるようです。
パワハラであれば指導や処分のしようもあるのですが、こういうときはどのような手を打ったらいいのでしょうか――
社会保険労務士・野崎大輔の視点
人事との連携がトラブルを未然に防止する
部下の不調を見過ごしたり、不調と分かっていながら業務量などを配慮しなかったり、逆にストレスを与えて退職に追い込む管理職もいる中で、この支店長は優しく良心的だと思います。ただし専門家でもない人の行動としてはやりすぎですし、その優しさにつけこんで休職制度を悪用する人が出れば会社の損害にもなります。トラブル防止のためにも会社として一定の対処ルールを決めておいた方がいいでしょう。
初期段階では、(1)体調不良の社員は支店長に相談する、(2)支店長は人事に相談内容をきちんと報告する、(3)人事から本人へ連絡し状況を確認する、という流れにすべきです。休職や退職勧奨について支店長だけが判断するのは、行き違いの原因にもなりますし、現場の雰囲気に飲まれて部下が不調を正しく申告できない場合もあります。社内トラブルは初期段階での対応のまずさによるところが多いので、支店長の心遣いは評価しつつ、ルールを守ってもらうようにしましょう。
臨床心理士・尾崎健一の視点
管理職には「気づくこと」と「よく聴くこと」が大事
この支店長の姿勢には、多くの管理職が見習うべきところがあります。部下のメンタルヘルスに対する管理職の役割は、「気づくこと」と「よく聴くこと」「専門家につなげること」の3つです。部下の様子がおかしいのに気づき、声をかけるところは、上司として素晴らしいと思います。変化に気づくためには、部下のいつもの様子を知っていなければ気がつきません。日頃からきちんと観察していたのでしょう。
一方、「よく聴くこと」はどうでしょう。チェックリストに当てはまるかどうか、病気かどうかに目が行き過ぎるあまり、部下本人の気持ちや疲れの原因について耳を傾けることがおそろかになっていないでしょうか。部下が「勝手に辞めろなんて」と憤るのは、「よく聴いてもらえた」という感覚が不十分なことの現れです。「専門家につなぐこと」は、緊急性がない場合には本人の同意が必要ですし、強要するのも考えものです。いずれにしても「よく聴くこと」で、本人の希望が読み取れたり、必要な対応への同意も得やすいものです。
（本コラムについて）
臨床心理士の尾崎健一と、社会保険労務士の野崎大輔が、企業の人事部門の方々からよく受ける相談内容について、専門的見地を踏まえて回答を検討します。なお、毎回の相談事例は、特定の相談そのままの内容ではありませんので、ご了承ください。
