日本企業の81%が「人材不足を感じる」と答えた調査結果が話題となっている。
この調査は、マンパワーグループが日本企業1011社を対象に実施したもの。2012年の日本における企業の「人材不足感」は、前年同期比で1ポイント増え、6年前の調査開始以来の最高値を記録している。
世界の「人材不足感」の平均値は34%。調査対象の39か国中、日本企業が突出して高い値を記録している。近年、失業率が上がり、新卒の内定率は下がったものの、世界的に見ればまだまだマシということなのか。
「なぜ雇用拡大できないのか」と憤る声も
それにしても、仕事が得られない人たちから見れば、81%という高い数値には納得がいかない。ネットには、こんな声もあがっている。
「人材不足なら雇用拡大すればいいじゃないっすか」
「不足したら新しいの入れろよ」
なぜ、仕事を求める人がこんなに多いのに、「人材不足感」が強いのか。企業が「即戦力のスーパーマンしか雇いません」と高望みしているだけなのだろうか。
「若者に即戦力とか求めるからだろ。育てろよ」という声もある。確かに、人材不足を感じるという回答が多かった職種は、「エンジニア」「営業・販売職」「会計・財務スタッフ」が上位。いずれも資格のみならず、経験と実績がモノを言う専門職だ。学校を出て、即戦力になれるような職場ではない。
人材育成を行う企業がなくなれば、「即戦力」もいずれ消滅してしまう。企業が人を育てる意識を減らした原因は、「成果主義」の導入にあるという指摘がある。「人材は調達するもの」という考え方をもたらした、人材流動化の風潮が悪いという人もいる。
不況で会社に余裕がなくなっていることも、もちろんあるだろう。若手がプライベートを優先して仕事に身を入れず、ちょっときつくなるとすぐ辞めるので育てる気が起こらないという年長者の意見もある。