スマホの充電してたら上司から「電気泥棒」と言われました

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臨床心理士・尾崎健一の視点
守れるルールを守らせるのが現実的

   スマホの充電を禁止することで、取引先との連絡がとれなくなるリスクが確かにあります。また、禁止によって隠れてパソコンのUSBから充電したりして社内ネットにウイルスが侵入されても困ります。そんなリスクを負うよりも、堂々と守れることをルールにして徹底する方が現実的でしょう。専用の充電コーナーを設けたり、決まったコンセントからOKのルールを作ったりして、私用充電を許容してもいいと思います。

   「会社のペンを私用で使う」「社有車で帰りに寄り道する」「会社から家に電話する」といった、誰もがやってしまう公私混同をガチガチに禁止しては、社員は会社から信用されていない気がしてモチベーションが下がってしまいます。業種や職種によっても異なると思いますし、原則として会社が決めて守らせることではありますが、最低限これだけはダメだけど、その代わりこれなら許すということを明らかにして、何が何でも「公私混同禁止」だけではない方法もあると思います。


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(本コラムについて)
臨床心理士の尾崎健一と、社会保険労務士の野崎大輔が、企業の人事部門の方々からよく受ける相談内容について、専門的見地を踏まえて回答を検討します。なお、毎回の相談事例は、特定の相談そのままの内容ではありませんので、ご了承ください。

尾崎 健一(おざき・けんいち)
臨床心理士、シニア産業カウンセラー。コンピュータ会社勤務後、早稲田大学大学院で臨床心理学を学ぶ。クリニックの心理相談室、外資系企業の人事部、EAP(従業員支援プログラム)会社勤務を経て2007年に独立。株式会社ライフワーク・ストレスアカデミーを設立し、メンタルヘルスの仕組みづくりや人事労務問題のコンサルティングを行っている。単著に『職場でうつの人と上手に接するヒント』(TAC出版)、共著に『黒い社労士と白い心理士が教える 問題社員50の対処術』がある。

野崎 大輔(のざき・だいすけ)

特定社会保険労務士、Hunt&Company社会保険労務士事務所代表。フリーター、上場企業の人事部勤務などを経て、2008年8月独立。企業の人事部を対象に「自分の頭で考え、モチベーションを高め、行動する」自律型人材の育成を支援し、社員が自発的に行動する組織作りに注力している。一方で労使トラブルの解決も行っている。単著に『できコツ 凡人ができるヤツと思い込まれる50の行動戦略』(講談社)、共著に『黒い社労士と白い心理士が教える 問題社員50の対処術』がある。
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