ある調査によると、「メンタルヘルスに問題を抱える社員がいる」と答えた事業所は全体の56.7％にのぼったという。不調者の数は3年前と比べて「増加傾向」から「ほぼ同じ」までを合わせると約8割となり、依然として減少に転じていないようだ。
この調査は、労働政策研究・研修機構が全国の民間事業者（従業員10人以上）5250件から回答を得たもの。
「会社に問題」30％台どまり
「本人の性格の問題」と答えた事業者がトップ（出典：労働政策研究・研修機構）
メンタル不調者が現れる原因について、事業者に回答を求めたところ、「本人の性格の問題」が最も多く67.7％（複数回答）となった。2位は「職場の人間関係」が58.4％。「家庭の問題」とした回答も29.1％あった。
一方で、会社や職場が責任を負うべき「仕事量・負荷の増加」は38.2％、「仕事の責任の増大」は31.7％と、ともに30％台にとどまっている。
この結果について臨床心理士の尾崎健一氏は、メンタル不調を「本人のせい」にする会社には、共通した考え方の誤りがあると指摘する。それは「同じストレスでも平気な人がいるのだから、不調を訴える人が弱すぎる」という考え方だ。
世の中には仕事が大好きで、体力もあり毎日15時間以上働いても苦にならない人もいる。しかし、こういう人を基準にしてすべての物事を考えると、耐えられずに心身の健康を害する人が増えてしまう。
そこで、「1日8時間、週40時間」という基準を設定しているのであり、それを大幅に超えた残業をさせながら「本人のせい」にするのはおかしいという。
「自分がバリバリやってきた達成感の強い人ほど、『これくらいやって当然』という思い入れが強い。労災認定の現場においても、ストレス耐性が人によって異なることが前提となっている。 メンタル不調者が続出する職場では、現実を踏まえて、経営者や管理者が部下に求める基準が高すぎないか再考する必要があるでしょう」
休職経験者「不調者として逃げるのも自衛策」
また、メンタル不調者がいる企業を規模別に見ると、従業員1000人以上の大企業では72.6％と突出して高い。尾崎氏はこの理由について、大企業はメンタルヘルス対応が手厚く、休職期間が十分確保できるので『不調者がいる』割合が結果的に高くなったのではないかという。
「現状では『大企業だから仕事がキツい』とは必ずしも言えないでしょう。むしろ閑職に追いやられた人が休職して『不調者』にカウントされるケースは、大企業に多く見られるのでは。休職制度が充実していない中小企業では、不調になれば退職を余儀なくされてしまいます」
大手企業ではメンタル不調による休職は、労働者が切れる数少ないカードだという人もいる。ある大企業に勤める休職経験者は、「高度成長期に会社に身をささげた人は、年を取って高額な給与や退職金で報われたが、我々にはその保証はない。会社から理不尽な扱いをされたら、『不調者』として逃げることも自衛のために必要だ」と明かす。
