従業員の「愛社精神」 日本は米国に負けていた

   従業員の高い「愛社精神」は日本企業の強みと言われてきたが、日米で最近実施した調査では、米国が日本を上回るという結果が出た。この調査は日本のNPO法人GEWEL（ジュエル）が、週に4日、30時間以上働く男女約4000人（日本2471人、米国1600人）を対象にインターネットを通じて実施したもの。

「他社に行っても大丈夫」米国の半分以下

日本の「どちらともいえない」の多さも気になる（出典：NPO法人ジュエル）

   それによると、現在働く組織に対して、どの程度、愛着心／ロイヤルティ（忠誠心）を感じるかと尋ねたところ、「まあまあ感じている」と答えたのは、米国では36.4％、日本では34.4％と違いはなかった。

   しかし「非常に感じる」と答えたのは、日本では21.4％にとどまったのに対し、米国は43.4％に上った。「まあまあ」との合計も日本では6割足らずだが、米国では約8割。米国の方が、自分が働く会社に対する愛社精神が高いという結果だ。

   また、仕事に対する自信の面でも、日米で大きな差が見られた。「現在の会社・組織に貢献している」と答えた人は、米国の91.3％に対し、日本では61.8％。「自分の能力は他社に行っても十分に役に立つと思っている」と答えた人も、米国では9割を超えているのに対し、日本では44.3％と半数以下だ。

   自分の能力や貢献度に対する自信の低さが、愛社精神に関係しているのだろうか。調査元のジュエルでも、

「グローバル経済の時代に入り、日本の若者たちの『前向きで個性的、かつ健全な自尊感情』を育む必要に迫られているのでは」

とコメントしている。

   このほか、職場における男女の地位が「平等」と答えた人の割合でも、米国で59.1％、日本で34.4％と大きく差が出ている。これまで強みとなっていたとされる「日本型経営」が、若者や女性が能力を発揮し高いモチベーションを持って働くことを妨げている面があるということかもしれない。